「介護用品のレンタル方法が分からない」
「どのような介護用品がレンタルできるのか知りたい！」
などと思っている方はいらっしゃいませんか？

そこで本記事では、

について紹介します。ぜひ介護用品のレンタルを検討している方は、最後までご覧ください！

まずは介護用品の役割について紹介します。介護用品の主な役割としては、以下の2つがあります。

最初におさえておかなければいけない点は、介護用品は介護保険を適用すれば、必ず借りられるという訳ではないという点です。要支援者や要介護者に合わせて、借りられる介護用品は決められているため、注意が必要です。そこで、介護用品の役割や介護用品貸借の有無について詳しく解説します。

介護用品とは、高齢者や体の不自由な方が身体機能の低下を補うために利用する道具のことです。具体的には、車椅子やスロープ、手すりなど聞き馴染みのあるものから、特殊寝台や移動用リフト、体位変換機など、幅広い介護用品があります。そして介護用品の利用により、要支援者や要介護者が安心した生活を送ることが可能です。さらに、介護用品を利用することは、介護する方の身体的負担を軽減することにも繋がっています。介護用品なしでは、どうしても介護を受ける方・する方が共に疲弊してしまう一方です。

ところが介護用品を利用することで、身体的にも精神的にも余裕が生まれ、負担が減ることでさらに前向きに介護を行うことができるようになるでしょう。
このように介護用品には、高齢者の方の安心した生活を支援し、介護する方の身体的負担を軽減する役割を持っています。

介護保険を利用して介護用品のレンタルする場合は、「介護保険適用のもの」と「介護保険適用外のもの」があることに注意しましょう。介護保険でレンタルできる介護用品は全部で13種類あります。介護用品には以下のような介護度に合った基準が設けられています。

＜全ての要支援者・要介護者が利用可能＞
①歩行器　②歩行補助杖　③スロープ　④手すり

＜要介護2〜5の方のみ利用可能＞
⑤車椅子　⑥車椅子付属品　⑦特殊寝台　⑧特殊寝台付属品　⑨床ずれ防止用具　⑩体位変換機　⑪移動用リフト　⑫認知症老人徘徊感知器　⑬自動排泄処理装置

要支援者・要介護1の方は、レンタルできる介護用品は一部だけなので、注意しましょう。

介護保険でレンタルできる介護用品を見ていきましょう。

＜対象者：要支援1,2、要介護1〜5＞

歩行器

歩行補助杖

スロープ

手すり

＜対象者：要介護2〜5＞

車椅子

車椅子付属品：車椅子と一緒に使用されるもの

特殊寝台（介護用ベッド）

特殊寝台付属品：特殊寝台と一緒に使用されるもの

床ずれ防止用具

体位変換機

移動用リフト

認知症老人徘徊感知器

自動排泄処理装置

介護用品は介護度によって借りれませんが、一定の条件を満たしていれば、レンタル可能になる場合があります。どうしても必要な介護用品があれば、まずは介護支援専門員（以下、ケアマネジャー）に相談するようにしましょう。

介護用品をレンタルする流れは以下の通りです。

＜介護用品をレンタルする流れ＞

1. ケアマネジャーか地域包括支援センターに相談

介護用品をレンタルする際には、ケアプランの作成が必要です。そのため、まずケアマネジャー（ケアプラン作成の役割を担う）に相談する必要があります。担当のケアマネジャーがいない場合は、地域の地域包括支援センターに問い合わせてみましょう。

2. ケアプランを作成

ケアマネジャーと相談して、レンタル内容を記載したケアプランを作成します。

3. 福祉用具専門相談員のアドバイスの元、介護用品やレンタル事業者を提案・選定

ケアプラン作成後は、福祉用具専門相談員に介護用品やレンタル事業者の相談をします。

4. 事業者が介護用品を納品・適合状態の確認

福祉用具専門相談員が「福祉用具サービス計画」の作成・提出を行います。完了後、利用者とレンタルした介護用品との適合状態を確認します。

5. 利用する介護用品が決定後、利用者がレンタル事業者と契約

利用する介護用品が決定したあと、正式に利用者とレンタル事業者との契約が行われます。

6. レンタル開始

契約後、介護用品のレンタル開始です。

7. 定期的なメンテナンスやアフターフォロー、モニタリングを実施

レンタル開始後は、定期的なメンテナンスとアフターフォローが実施されます。またモニタリングを行い、改めて利用状況や問題点などを確認します。

介護用品をレンタルする際、「全体的に見れば、購入した方がお得じゃない？」と考える方もいることでしょう。例えば、介護用品のレンタル費用は以下のようになります。

車椅子

歩行器

介護用ベッド

※料金はレンタル事業者によって異なります

介護用品の中でも利用者数が多い車椅子は、一般的なタイプで3万円〜10万円前後で購入できます。車椅子のレンタル料の平均は1ヶ月あたり550円（自己負担額）であり、1年間で6,600円かかります。つまりレンタル料金が購入価格と同じくらいになるには、

がかかる計算で、レンタルする方が購入するよりもお得に利用できるでしょう。さらに利用者の体の状態によって、途中で買い替える場合があることを考慮すると、レンタルの方が費用を抑えられます。実際レンタルする場合は、購入した場合と比べて、どれほどお得なのか計算してみましょう。

介護用品のレンタルは介護保険のサービスの一つのため、必ずケアプラン（介護サービス計画書）を作成しなければなりません。ケアプランの作成はケアマネジャーが担当しているので、依頼するようにしましょう。ケアマネジャーは、介護を受ける方の生活が不自由なく、快適に過ごす方法を親身になって一緒に考えてくれます。これからレンタルする介護用品は、利用者の今後の生活を左右し、介護する方の負担を軽減する道具です。そのため質問や不安なことなどあれば、まずケアマネジャーに相談しましょう。またケアマネジャーの意見だけでなく、医師や看護師、理学療法士などのアドバイスも重要です。

本記事では、

について紹介しました。介護保険が適用されない介護用品、要支援の方など介護度が軽い場合に借りられない介護用品があるので注意が必要です。そして、介護用品はレンタルの方が全体を通してお得に利用できることが多いです。介護用品のレンタルを検討している方は、まずケアマネジャーに相談してみてください。