在宅介護サービスにはどんな種類があるの？特徴をわかりやすく解説！

在宅介護サービスには、訪問介護、訪問看護、通所介護（デイサービス）など、さまざまな種類があります。必要なサービスは、本人の心身の状態や、家族がどのような支援を必要としているかによって異なります。サービスを選ぶ前に、各サービスが担う支援内容と利用条件を確認しましょう。この記事では、在宅介護サービスの主な種類と特徴をわかりやすく解説します。

在宅介護サービスとは？

介護保険を利用して在宅介護サービスを受けるには、原則として要支援・要介護認定を受け、ケアプランまたは介護予防ケアプランに基づいてサービスを利用します。認定区分には要支援1・2、要介護1〜5があり、区分に応じて介護保険サービスの区分支給限度基準額が異なります。在宅介護には、訪問介護や訪問リハビリテーションなどさまざまなサービスがあります。その中でどのようなサービスを利用するのかは、利用する方の状態や環境にもよるでしょう。「どのサービスでもいい」というわけにはいきません。

ケアマネジャーは本人の状態や生活環境を踏まえてサービスを提案します。本人や家族も、訪問介護や訪問看護、訪問リハビリテーションなどの役割を知っておくと、困りごとに合う支援をケアマネジャーに相談しやすくなります。介護保険の仕組みと各サービスの内容を理解し、本人の希望や家族の状況に合う組み合わせを検討しましょう。

自宅で受けることができる介護サービス

在宅介護サービスには、宿泊して利用するもの、事業所へ通うもの、自宅で受けるものがあります。この記事では、自宅で受けられる訪問型の介護サービスを紹介します。訪問型の介護サービスには種類ごとに役割や利用条件があるため、外出が難しい人や自宅での支援を希望する人は、状況に合うサービスを検討しましょう。

訪問介護（ホームヘルプサービス）

訪問介護は、ホームヘルパー（訪問介護員等）が利用者の自宅を訪問して介護や生活援助を行うサービスです。訪問介護は、在宅で暮らす要介護者を支える介護保険サービスの一つです。訪問介護員等が自宅を訪問し、食事・入浴・排せつなどの身体介護や、掃除・洗濯などの生活援助を行い、利用者が自宅で日常生活を送れるよう支援します。

ただし、利用者の方以外の生活援助はできないため、洗濯や掃除もあくまでも利用者の方の身の回りに限られるということは覚えておきましょう。介護保険の訪問介護を利用できるのは、原則として要介護1から5の認定を受けた人です。要支援1・2の人は、自治体の介護予防・日常生活支援総合事業で同様の生活援助を利用できる場合があります。事業所ごとに対応地域が決まっている点も確認しましょう。

訪問入浴介護

訪問入浴介護は、介護事業者が利用者の自宅を訪問し、持参した浴槽を使って入浴を支援するサービスです。自宅の浴槽での入浴が難しい人が対象となり、訪問介護の入浴介助とは、事業者が浴槽を持ち込む点が異なります。

訪問するのは介護士、看護師を含めた3人となっています。要支援1から要介護5の人まで、要介護認定を受けている人で条件を満たせるのであれば利用できないということはありません。さらに、入浴サービスだけでなく清拭と呼ばれる体を清潔な布で拭いてくれるサービスも受けることができます。

訪問看護

訪問看護サービスを受けるには、医師の指示書が必要になります。看護師や保健師が自宅へ訪問した際に、さまざまなサービスを受けることができるでしょう。
訪問看護で受けられるサービスの種類は多く、口腔ケアや健康チェック、褥瘡の予防や処置、膀胱カテーテルなどがあります。医療的なケアを中心とするサービスで、必要に応じて理学療法士などが訪問することもあります。

訪問看護は医師の指示書に基づいて利用します。要支援・要介護認定を受けている人は介護保険で利用でき、認定を受けていない人でも、病状などの条件により医療保険で利用できる場合があります。

居宅療養管理指導

居宅療養管理指導は、通院が難しい人の自宅を医師、歯科医師、薬剤師、歯科衛生士、管理栄養士などが訪問し、療養上の管理や指導を行うサービスです。医師や歯科医師は、病状や療養方法について本人・家族やケアマネジャーに助言し、薬剤師は服薬状況の確認、管理栄養士は栄養・食事に関する指導を行います。高血圧やがんなどの持病があり、自宅で療養を続ける人が利用する場合があります。要支援・要介護認定を受けた人は介護保険で利用でき、認定を受けていない人などは医療保険が適用される場合があります。

訪問リハビリテーション

訪問リハビリテーションは、デイサービスや訪問介護と併用されることも多い介護サービスです。自宅を訪問するのは理学療法士や言語聴覚士、作業療法士などであり、機能回復訓練などが行われます。訪問リハビリテーションでは、心身の機能の維持・向上や、日常生活動作の改善を目指した訓練を行います。利用者の自宅での動作や生活環境を確認し、必要に応じて手すりの設置や福祉用具の活用などについて助言を行います。要支援1・2または要介護1〜5の認定を受け、医師が訪問リハビリテーションの必要性を認めた人が利用できます。

夜間対応型訪問介護

夜間対応型訪問介護は、地域密着型のサービスです。基本的には夜間にヘルパーが巡回して様子を見てくれるサービスであり、昼間のデイサービスなどと併用することで在宅介護でありながら24時間体制で見守ることが可能になります。また、夜間の見回りだけでなく緊急時に通報することができるオペレーションサービスや、通報時に随時訪問するサービスも含まれているのが大きな特徴といえます。
「在宅介護をしたくても夜間が心配」という人には助かるサービスです。もちろん必要であれば、訪問介護のようなサービスを受けることができるのも大きな特徴で、利用できるのは要介護1から5の人になります。

定期巡回・随時対応型訪問介護看護

定期巡回・随時対応型訪問介護看護は、訪問介護員などが定期的に自宅を訪問し、必要に応じて随時対応や随時訪問も行う、24時間対応の地域密着型サービスです。夜間を含めて在宅での見守りや介護が必要な人、心身の状態によりデイサービスなどの通所サービスを利用しにくい人が活用できる、地域密着型のサービスです。介護と看護の連携が必要な場合は、訪問介護員などと看護師が連携して支援します。利用者からの通報にはオペレーターが対応し、必要に応じて随時訪問につなげます。利用できるのは要介護1から5の認定を受け、そのサービスを提供する市区町村に住む人です。要支援1・2の人は利用できません。

在宅介護サービスのメリット

在宅介護では、訪問介護、訪問看護、通所介護などを、本人の状態や家族の状況に応じて組み合わせられます。入浴や排泄の介助、服薬の確認、医療的なケアなど必要な支援を専門職に任せ、家族は対応できる部分を担うことができます。持病がある場合は、訪問診療や訪問看護など、医師や看護師による支援を組み合わせる方法もあります。
在宅介護では、本人が家族と過ごす時間や生活の習慣を保ちながら、必要な支援を取り入れられます。必要に応じて福祉用具をレンタルし、手すりの設置など住まいの改修について相談することも可能です。住み慣れた自宅で暮らし続けたい人や、家族と過ごす時間を大切にしたい人にとって、在宅介護は選択肢の一つになります。

在宅介護サービスのデメリット

在宅介護では、支援が必要な時間帯に家族が対応する場面があり、施設介護と比べて家族の負担が増えることがあります。とくに夜間の見守りや排泄介助が必要な場合は、家族だけで抱え込まず、利用中の事業所に夜間対応の可否や利用できるサービスを確認しましょう。日中の訪問介護や通所サービス、短期入所などを組み合わせると、家族が休息を取る時間を確保しやすくなります。
状態が変化すると、家族だけでは異変の判断や対応が難しくなることがあります。急な発熱、転倒、呼吸状態の変化などが起きたときに備え、連絡先、受診の目安、救急要請の判断を、あらかじめ医師や訪問看護師、利用中の事業所に確認しておきましょう。見守りや介助を常に必要とする場合は、ケアマネジャーなどに相談し、サービス内容や介護体制を見直すことが必要です。

まとめ

在宅介護では、訪問介護や訪問看護に加え、家事・生活支援、通院付き添い、見守り、夜間の支援などを、本人の状態と家族の状況に合わせて組み合わせます。住み慣れた自宅での生活を続けるには、本人の希望だけでなく、家族が担える介護の量や急な状態変化への備えも確認することが大切です。介護保険サービスだけで対応が難しい時間帯や支援内容がある場合は、保険外サービスとの併用も検討するとよいでしょう。