訪問入浴とは？介護サービスの内容や利用条件・方法・トラブル例を解説

訪問入浴介護は、自宅での入浴が難しい高齢者や障害のある方に、事業所のスタッフが専用の浴槽を持ち込んで入浴を支援する介護サービスです。看護職員を含むスタッフが利用者の体調を確認しながら支援するため、通所サービスの利用が難しい場合にも清潔を保つ手段になります。利用の可否や申込みに必要な書類は、本人の状態や利用する制度、事業所によって異なるため、担当のケアマネジャーや事業所に確認しましょう。

本記事では、訪問入浴の定義や対象者、サービスの流れ、費用、注意点、さらには実際に起こりうるトラブル事例まで詳しく解説します。訪問入浴の利用を検討している方やご家族の方は、ぜひ参考にしてください。

訪問入浴介護とは？定義と目的

訪問入浴介護とは、看護職員を含む3人以上のスタッフが利用者の自宅を訪問し、持参した浴槽を使って入浴を支援する介護保険サービスです。原則として要介護認定を受け、自宅での入浴が難しい人が利用します。

訪問入浴介護の主な目的は、清潔を保ち、自宅での入浴機会を確保することです。看護職員を含むスタッフが当日の体調を確認し、入浴の可否や方法を判断するため、家族だけでの入浴介助が難しい場合にも利用を検討できます。

訪問入浴介護は、利用者の身体状況や当日の体調に合わせて、自宅での入浴を支える選択肢です。以下では、利用を検討しやすい人の例とスタッフ体制を解説します。

サービスを受けるのにおすすめの対象者

訪問入浴介護サービスは、以下のような方に特におすすめです。

• 自力での入浴が困難な方（寝たきりや重度の要介護状態など）

• 浴室の環境が悪く、家族や訪問介護のサポートがあっても入浴が困難な方

• デイサービスなどの通いサービスの利用が難しい方

• 体調管理が必要で、看護職員のサポートが必要な方

入浴は身体への負担が大きく、身体機能が低下した高齢者では、家族の介助だけで安全を確保することが難しい場合があります。自宅の浴室での入浴が難しい方は、訪問入浴介護で看護職員を含むスタッフの支援を受けられる可能性があります。利用の可否や当日に必要な対応は、本人の体調やケアプランによって異なるため、ケアマネジャーや事業所に事前に確認してください。

訪問入浴に必要なスタッフ体制

訪問入浴介護では、看護職員1名以上と介護職員2名以上の計3名以上のチームで訪問します。介護予防訪問入浴介護（要支援1～2対象）の場合は、看護職員1名以上と介護職員1名以上の計2名以上での提供が可能です。

ただし、医師により「入浴により利用者の身体状況に支障が生じない」と認められた場合は、介護度3名でサービスを提供できます。

看護職員は入浴前後の健康チェック（血圧・脈拍・体温など）を担当し、介護職員は浴槽準備、脱衣介助、入浴支援、着衣介助などを行います。両者が連携することで安全な入浴環境を確保します。

なお、主治医を含めた検討により、介護職員3名だけによるサービス提供も可能で、その場合は介護報酬が減算され、利用料金が安くなることがあります。

※参考：厚生労働省｜102 訪問入浴介護費

訪問入浴サービスのメリットと効果

訪問入浴サービスを利用することで、在宅介護における多くの課題を解決できます。清潔を保つことは、皮膚の状態を整え、皮膚トラブルの予防や早期発見につながります。温かい湯に浸かることで体が温まり、筋肉のこわばりが和らぐことがあります。入浴の可否や方法は、当日の体調を確認して判断します。

精神面では、入浴によるリラックス効果で睡眠の質が向上し、心身ともにリフレッシュできる時間となります。専門スタッフによる健康チェックも行われるため、体調管理の面でも安心です。入浴中はスタッフが利用者の表情や会話、皮膚の状態を確認できるため、日々の変化に気づく機会にもなります。家族にとっても、入浴時の様子を共有してもらえることは安心につながります。

家族にとっては、浴室での事故リスクを減らせるうえ、介助の負担が大幅に軽減されることで、介護疲れを防ぎ、より良い介護関係を維持できるメリットがあります。

訪問入浴と他の入浴サービスの違い

高齢者向けの入浴サービスには、訪問入浴のほかにデイサービスでの入浴や訪問介護による入浴介助などがあります。それぞれのサービスには特徴や適した対象者が異なりますので、状況に合わせて最適なサービスを選ぶことが大切です。

以下では、訪問入浴と他の入浴サービスの違いについて解説します。

デイサービスの入浴との違い

訪問入浴とデイサービス（通所介護）には以下の違いがあります。

訪問入浴は、寝たきりなどで外出や施設の浴室での入浴が難しい方でも、自宅で入浴できるサービスです。デイサービスは施設で入浴に加えて、他の利用者との交流やレクリエーションなどのサービスを受けられます。利用時は送迎を利用できる場合もあるため、移動や入浴の可否は本人の状態と事業所の受入条件を確認してください。

訪問介護による入浴介助との違い

訪問入浴は事業所が簡易浴槽を持ち込んで入浴を支援するサービスで、訪問介護による入浴介助は自宅の浴室で行う点が主な違いです。

訪問入浴では、事業所が専用の簡易浴槽を持参するため、自宅の浴室を使うことが難しい方も利用を検討できます。利用できるかどうかは、本人の状態や当日の体調を踏まえて事業所に確認してください。

訪問介護による入浴介助は自宅の浴室を使うため、浴室内の広さ、手すりの有無、移動のしやすさなどを事前に確認します。必要な環境整備は、本人の状態や住宅の状況に応じてケアマネジャーや事業所に相談してください。

訪問入浴サービスの提供内容と実施方法

訪問入浴介護では、スタッフが専用の浴槽や機材を自宅に持参し、入浴前後の体調確認、入浴介助、片付けまでを行います。利用者の当日の体調に応じて、全身浴の実施可否や部分浴・清拭への変更を判断するため、対応内容は事業所と事前に確認しましょう。

以下では、訪問入浴サービスの具体的な内容と実施方法について解説します。

専用浴槽と設備の特徴

訪問入浴サービスでは、組立式の専用簡易浴槽を使用します。この浴槽は、訪問入浴車に積載して運ばれ、利用者の自宅に設置されます。浴槽はコンパクトに分解・組立ができるため、玄関や廊下などの狭いスペースを通過して室内に運び込むことが可能です。

設置に必要なスペースの目安は2畳～3畳程度です。防水マットを敷いて浴槽を組み立てますが、必要な広さや床の保護方法は事業所に確認してください。一軒家のほか、マンションや団地などの集合住宅でも利用できる場合があります。搬入経路、設置場所、建物の管理規約などを事前に事業所へ確認してください。

都市部の狭い住居でも利用できる場合があります。専用のボイラーで温めたお湯を使いますが、設置の可否は搬入経路や室内の広さを含めて事前に確認してください。

訪問入浴当日の流れと実施手順

訪問入浴介護では、原則として看護職員1名と介護職員2名以上のチームが訪問入浴車で自宅を訪問し、当日の体調を確認したうえで以下の手順で進めます。

• 1. スタッフの到着と挨拶

• 2. 浴槽と機材の搬入・設置

• 3. 健康チェック

• 4. 浴槽への湯張り

• 5. 脱衣の介助

• 6. ベッドから浴槽への移動介助

• 7. 入浴介助（体や髪を洗う）

• 8. 浴槽からベッドへの移動介助

• 9. 着衣の介助

• 10. 健康チェック

• 11. 浴槽と機材の片付け・排水

入浴の準備から片付けまでの所要時間は、一般に約50分が目安です。ただし、利用者の体調、介助の内容、住環境によって前後するため、詳しい時間は利用する事業所に確認してください。家族には、必要に応じてバスタオルや着替えの準備をお願いすることがあります。

入浴前後の健康チェックの内容・重要性

訪問入浴サービスでは、入浴前後に看護職員が健康状態を確認します。入浴は身体に負担がかかるため、この確認を通じて、その日の体調で入浴できるかや必要な配慮を判断します。

入浴前のチェックでは、血圧・脈拍・体温などのバイタルサインを測定し、顔色や呼吸状態も観察します。これにより、その日の体調が入浴に適しているかを判断します。健康状態に問題がある場合は、入浴方法を変更したり、場合によっては入浴を見合わせたりすることもあります。

入浴後も健康状態を確認し、入浴による体調変化がないかを見ます。持病がある場合も、当日の状態を踏まえて入浴の可否や方法を判断します。体調確認は、訪問入浴を利用する際の安全管理の一つです。

入浴方法の種類（全身浴・部分浴・清拭）

訪問入浴介護では、利用者の体調や希望を確認したうえで、全身浴、部分浴、清拭などの方法を検討します。実際に対応できる方法は、利用者の状態や事業所の運用によって異なります。

当日は入浴前に体調を確認し、全身浴が難しいと判断された場合は、部分浴や清拭への変更、中止を検討します。発熱や体調不良があるときの対応は状態や事業所の判断によって異なるため、事前に確認しましょう。

部分浴や清拭に変更した場合の費用は、利用するサービス区分や事業所によって扱いが異なります。変更時の料金、当日キャンセルの扱い、体調不良時の連絡先は、契約前に事業所やケアマネジャーへ確認しましょう。

訪問入浴サービスの利用条件と申込み方法

訪問入浴介護は、在宅での入浴が難しい人を対象とする介護保険サービスです。利用の可否や申込み手順は、本人の状態、要介護認定の状況、利用する事業所によって異なるため、ケアマネジャーや事業所に確認します。

ここでは、利用の対象となる人、申込みの流れ、利用前に事業所へ確認したい準備事項を解説します。

訪問入浴を受けるための利用条件

訪問入浴介護サービスを利用するためには、以下の条件を満たす必要があります。

• 要介護（1～5）認定を受けていること

• 主治医から入浴を許可されていること

• ケアマネジャーによるケアプランに組み込まれていること

要支援（1～2）の方向けには「介護予防訪問入浴介護」というサービスがあります。こちらは「自宅に浴室がない」「感染症などで公共の入浴施設が利用できない」といった特定の条件がある場合に限り利用可能です。

訪問入浴介護の利用回数は、ケアプランと介護保険の区分支給限度基準額の範囲で決まります。必要な回数や自己負担額は、要介護度や他の介護サービスの利用状況によって異なります。利用回数は、担当のケアマネジャーまたは事業所に確認してください。

医師の指示書と許可の必要性

訪問入浴サービスを利用するには、主治医からの入浴許可が必要です。これは入浴が身体に負担をかける行為であり、特に持病のある高齢者にとっては安全面での配慮が欠かせないためです。

医師の指示書には、一般的に入浴を控えるべき血圧の数値など、具体的な健康上の注意事項が記載されます。たとえば「収縮期血圧が180mmHg以上の場合は入浴を避ける」といった具体的な指示が含まれることがあります。

指示書は、かかりつけ医の診察を受けた際に依頼することができます。訪問入浴の利用を検討している旨を伝え、医師の判断を仰ぎましょう。この医師からの許可は、訪問入浴事業所と契約する前に取得しておく必要があります。安全な入浴のためには医師の専門的な判断が重要ですので、必ず事前に相談してください。

サービス開始までの流れと準備

訪問入浴サービスを開始するまでの一般的な流れは、以下のとおりです。

• 1. ケアマネジャーへの相談

• 2. 訪問入浴事業所の選定

• 3. 訪問入浴事業所との契約

• 4. 利用者宅の環境確認

• 5. 初回訪問日の決定

• 6. 初回サービス提供

契約時には、サービス内容や料金体系、キャンセル規定などについて詳しい説明を受けることができます。質問や不安点があればこの時点で解消しておくと良いでしょう。

利用前に必要な準備は、事業所と利用者の状態によって異なります。バスタオル、着替え、シーツ、水分補給用の飲み物が必要になる場合があるため、事前に事業所へ確認しましょう。

訪問入浴サービスの費用と介護保険

訪問入浴サービスは介護保険の対象で、原則として利用者は費用の1～3割を自己負担します。自己負担割合は所得に応じて決まり、要介護の人は訪問入浴介護、要支援の人は介護予防訪問入浴介護の対象となります。利用回数はケアプランで調整し、区分支給限度基準額の範囲内で利用します。

以下では、訪問入浴サービスの費用と介護保険の関係について解説します。

介護保険適用によるサービス費用の目安

訪問入浴介護の費用は介護保険を適用することで、原則として1割の自己負担で利用できます。

ただし、一定以上の所得がある方は、自己負担が2割または3割となります。基本料金の目安は以下のとおりです。

※1単位10円として計算しています（地域により単位あたりの単価は異なる場合があります）

※所得に応じて自己負担額は1割、2割、3割と異なります

※上記料金に加えて、以下の加算が適用される場合があります：

• 初回加算：+200単位（サービス利用開始月に1回限り）

• 認知症専門ケア加算：+3〜4単位/日

• 中山間地域等へのサービス提供加算：+5〜15/100

• 介護職員処遇改善加算：所定単位数×一定割合

参考：厚生労働省｜介護報酬の算定構造

これらの費用は地域やサービス内容によって若干の変動がありますので、詳細は担当ケアマネジャーや事業所に確認してください。

要支援者向け「介護予防訪問入浴介護」の特徴

要支援1・2の方が利用できる「介護予防訪問入浴介護」は、要介護状態への進行を防ぐことを目的としたサービスです。通常の訪問入浴介護との最大の違いは、スタッフ体制が看護職員1名以上・介護職員1名以上の計2名以上と少なめである点です。

このサービスは、自宅の浴室での入浴が困難な場合や、感染症などの理由で公衆浴場の利用が難しい場合に利用できます。利用者負担は地域や加算の有無によって異なります。全身浴の基本料金は、1割負担で1回あたり856円が目安です。

介護予防訪問入浴介護では、可能な限り自力で行動することを重視する予防給付の考え方に基づき、利用者の残存能力を活かしながら入浴をサポートします。これにより、自立した生活の維持・促進を図ることができます。

種類支給限度基準額による影響

「種類支給限度基準額」とは、市町村の判断で特定の介護サービスに対して設けられる利用制限の基準額のことです。訪問入浴介護のような地域に多くはないサービスについては、住民が公平に利用できるよう配慮する観点から、利用回数に制限が設けられていることがあります。

この制度が適用されると、1か月あたりの訪問入浴介護に充てられる保険給付の対象額に上限が設けられます。利用回数そのものを一律に制限する制度ではありませんが、上限額を超えて利用した分は原則として全額自己負担になります。

各自治体によって対応は異なりますので、訪問入浴サービスの利用を検討している方は、事前にお住まいの市町村窓口で「種類支給限度基準額の有無」や「具体的な制限内容」について確認しておくことをおすすめします。

訪問入浴サービス利用時の注意点とトラブル事例

訪問入浴サービスを円滑に利用するためには、事前に知っておくべき注意点やよくあるトラブル事例を理解しておくことが大切です。特に初めてサービスを利用する際は、利用者の心理的な抵抗感や、サービスの範囲に関する誤解などから問題が生じることがあります。

ここでは、訪問入浴サービス利用時によく起こる課題と、その対応策について解説します。適切な準備と心構えで、快適な入浴サービスを受けることができるでしょう。

入浴拒否への対応

訪問入浴サービスを利用する際、利用者が直前になって入浴を拒否してしまうケースがあります。この背景には、見知らぬ人の前で裸になることへの羞恥心や、認知症の症状による混乱などが考えられます。

入浴を拒否した場合に備え、本人が安心しやすい声かけや苦手なこと、同性介助の希望を事前に事業所へ伝えましょう。同性のスタッフによる介助が可能かどうかも、利用前に確認します。

また、スタッフとの相性も円滑な入浴サービス提供の鍵となります。初回は緊張することが多いため、徐々に慣れていくように配慮してもらうことも大切です。利用者の気持ちに寄り添ったサービス提供ができる事業所を選ぶことで、入浴拒否の問題は軽減できます。

医療行為の範囲・制限の注意

訪問入浴サービスには看護職員が同行しますが、できる医療行為には制限があります。このことを理解していないと、サービス提供時にトラブルになる可能性があります。

看護職員ができることは、バイタルチェック（血圧・脈拍・体温などの測定）や湿布の張り替え、軟膏の塗布など、健康状態の確認と入浴に関連する軽微な処置が中心です。一方、痰の吸引や摘便、褥瘡（じょくそう）のケアなど、入浴支援と関連のない医療行為はできません。

これはどの訪問入浴事業所でも共通のルールです。医療行為が必要な場合は、別途訪問看護などのサービス導入を検討する必要があります。サービス利用前に、看護職員ができること・できないことを明確に理解し、必要に応じて複数のサービスを組み合わせることが重要です。

個人の尊厳とプライバシーへの配慮

訪問入浴サービスは、利用者のプライバシーに深く関わるサービスです。特に入浴時の羞恥心への配慮は非常に重要な課題となります。

初めて利用する際に、不安や抵抗感を覚える方もいます。同性スタッフによる介助を希望する場合は、対応の可否が事業所や当日の人員体制によって異なるため、申込み前に確認しましょう。希望を伝える際は、入浴時に配慮してほしいことも具体的に相談できます。

また、入浴中もタオルで体を覆うなどのプライバシー保護の工夫や、声かけを丁寧に行うことで、利用者の尊厳を守ることができます。事業所選びの際には、こうした配慮がなされているかを確認することも大切です。利用者と介助者との間の信頼関係が構築されれば、より快適な入浴サービスが実現できます。

柔軟な対応が可能なイチロウの訪問介護サービス

イチロウは、家事・生活支援、付き添い、見守り、身体介護、看護を必要に応じて組み合わせられる自由介護サービスです。介護保険の訪問入浴と併用する場合は、入浴の前後に必要な着替え、排泄介助、見守りなども含め、本人と家族の希望に合わせて支援内容を設計できます。

24時間365日利用でき、夜間の見守りや排泄介助などにも対応します。ヘルパー手配率は96％で、急な依頼にも対応できる体制を整えています。

訪問入浴の前後に入浴介助、食事介助、排泄介助、服薬確認、見守りなどが必要な場合も、介護関連資格を持つヘルパーが支援します。必要に応じて看護師による支援も組み合わせられるため、退院後など状態に合わせて支援内容を調整できます。

＞＞イチロウについて詳しく見る

まとめ

訪問入浴は、自力での入浴が難しい要介護者などに対し、看護職員と介護職員が自宅を訪問して入浴を支援するサービスです。当日は看護職員が体調を確認し、その結果や本人の状態に応じて、入浴の可否や方法を判断します。

介護保険の訪問入浴介護は、原則として要介護1〜5の方が対象です。要支援の方が利用できるサービスや、全身浴・部分浴・清拭などの対応は、本人の状態や自治体、事業所によって異なるため、ケアマネジャーや地域包括支援センター、利用を検討する事業所に確認しましょう。

よくある質問

訪問入浴サービスの利用を検討される際、「週に何回利用できるの？」「自宅に浴室がなくても大丈夫？」「費用はどのくらいかかるの？」といった疑問をお持ちの方が多くいらっしゃいます。

ここでは、訪問入浴サービスに関してよく寄せられる質問を厳選し、実際の利用に向けて知っておきたいポイントを解説いたします。

Q1. 訪問入浴は週に何回まで利用できますか？

訪問入浴の利用回数に、週何回までという全国一律の上限はありません。利用回数は、要介護度、身体状況、ケアプラン、介護保険の支給限度額を踏まえて決まります。自治体によっては「種類支給限度基準額」が設けられている場合もあるため、利用できる回数は担当のケアマネジャーや市町村窓口に確認してください。

Q2. 自宅に浴室がない場合でも訪問入浴は利用できますか？

はい、利用できる場合があります。訪問入浴介護では事業所が浴槽を持参するため、自宅に浴室がない場合も利用を検討できます。設置に必要なスペースや床の養生方法は、住宅の状況や事業所の設備によって異なるため、事前に事業所へ確認してください。介護予防訪問入浴介護の対象は、要支援1・2の方のうち、居宅での入浴が難しく、心身の状態から入浴の支援が必要な方です。自宅に浴室がないことだけで利用の可否は決まりません。

Q3. 医師の許可がないと訪問入浴は利用できませんか？

訪問入浴の利用に、利用者が主治医の許可や指示書を一律に用意する必要があるとは限りません。ただし、入浴前には事業所のスタッフが当日の体調やバイタルを確認し、入浴の可否を判断します。持病がある場合や体調に不安がある場合は、利用前に主治医へ訪問入浴を検討していることを相談してください。入浴を控える血圧などの基準、医療機関への確認方法、契約前に必要な書類は、利用者の状態や事業所によって異なるため、担当のケアマネジャーまたは事業所に確認しましょう。

Q4. 入浴介助は同性のスタッフにお願いできますか？

同性のスタッフによる入浴介助を希望する場合は、利用を検討している事業所に事前に相談してください。対応の可否はスタッフの配置状況や訪問日時によって異なるため、契約前に同性介助が可能な条件と、希望に添えない場合の対応を確認しましょう。

Q5. 家族は入浴介助の時に立ち会う必要がありますか？

家族の立ち会いが必要かどうかは、利用者の状態や事業所の運用によって異なります。訪問入浴ではスタッフが入浴介助を行うため、家族が常に介助に加わる必要はありません。ただし、バスタオルや着替えの準備、入室方法の共有、緊急連絡先の確認を求められることがあります。本人が家族の同席を希望する場合や、事業所から立ち会いを依頼された場合は、その案内に従ってください。不在時に利用できるかどうかも事業所ごとに異なるため、事前に確認しましょう。