訪問入浴とは？介護サービスの内容や利用条件・方法・トラブル例を解説

自宅での入浴が難しくなった高齢者や障害のある方にとって、心身の健康を維持するために欠かせないのが「訪問入浴介護」です。訪問入浴は、専用の浴槽と設備を持ち込み、看護師を含むスタッフが自宅で安全に入浴を提供する介護サービスで、施設に通うことが難しい方でも清潔を保つことができます。デイサービスや訪問介護との違いがあるほか、利用には医師の指示書が必要なケースもあり、申し込みの手続きや利用条件には一定の理解が求められます。

本記事では、訪問入浴の定義や対象者、サービスの流れ、費用、注意点、さらには実際に起こりうるトラブル事例まで詳しく解説します。訪問入浴の利用を検討している方やご家族の方は、ぜひ参考にしてください。

訪問入浴介護とは、看護職員1名以上を含めた3名以上のスタッフが自宅に訪問し、専用の簡易浴槽を使って入浴をサポートする介護サービスです。主に自力での入浴が困難な高齢者や要介護者を対象としており、介護保険を適用したサービスとして提供されています。

このサービスは、単に身体を清潔に保つだけでなく、入浴によるリラックス効果で心身の健康維持や、血行促進による身体機能の向上も期待できます。自宅にいながら専門スタッフのサポートを受けられるため、家族の介護負担を軽減する効果もあります。

訪問入浴介護を利用することで、要介護者の方はご自宅で安全に入浴できるようになり、家族の方も安心して介護を続けることができます。以下では、このサービスがおすすめの対象者やスタッフ体制について解説します。

訪問入浴介護サービスは、以下のような方に特におすすめです。

入浴は健康な人でも想像以上に体力を消耗する行為です。身体機能が低下した高齢者にとっては、家族の介助だけでは安全確保が難しく、浴室での転倒など事故のリスクが高まります。訪問入浴では専門スタッフが入浴をサポートし、要介護度が高い方でも安心して清潔を保つことができるため、本人と家族の負担を大きく軽減できます。

訪問入浴介護では、看護職員1名以上と介護職員2名以上の計3名以上のチームで訪問します。介護予防訪問入浴介護（要支援1～2対象）の場合は、看護職員1名以上と介護職員1名以上の計2名以上での提供が可能です。

ただし、医師により「入浴により利用者の身体状況に支障が生じない」と認められた場合は、介護度3名でサービスを提供できます。

看護職員は入浴前後の健康チェック（血圧・脈拍・体温など）を担当し、介護職員は浴槽準備、脱衣介助、入浴支援、着衣介助などを行います。両者が連携することで安全な入浴環境を確保します。

なお、主治医を含めた検討により、介護職員3名だけによるサービス提供も可能で、その場合は介護報酬が減算され、利用料金が安くなることがあります。

※参考：厚生労働省｜102 訪問入浴介護費

訪問入浴サービスを利用することで、在宅介護における多くの課題を解決できます。何より清潔を保つことで感染症や皮膚トラブルを予防し、健康維持につながります。また、お湯に浸かることで血行が促進され、筋肉のこわばりがほぐれるため、身体機能の維持改善にも役立ちます。

精神面では、入浴によるリラックス効果で睡眠の質が向上し、心身ともにリフレッシュできる時間となります。専門スタッフによる健康チェックも行われるため、体調管理の面でも安心です。医療福祉業界では入浴の時間を貴重なコミュニケーションの時間として大切にしています。実際に、利用者さんとの関係も生まれ、ご家族も喜ばれます。

家族にとっては、浴室での事故リスクを減らせるうえ、介助の負担が大幅に軽減されることで、介護疲れを防ぎ、より良い介護関係を維持できるメリットがあります。

高齢者向けの入浴サービスには、訪問入浴のほかにデイサービスでの入浴や訪問介護による入浴介助などがあります。それぞれのサービスには特徴や適した対象者が異なりますので、状況に合わせて最適なサービスを選ぶことが大切です。

以下では、訪問入浴と他の入浴サービスの違いについて解説します。

訪問入浴とデイサービス（通所介護）には以下の違いがあります。

訪問入浴は移動が困難な寝たきりの方でも、自宅で専門スタッフのサポートを受けながら入浴できる点が最大の特徴です。一方、デイサービスは施設へ通う必要がありますが、他の利用者との交流やレクリエーションなど、入浴以外のサービスも同時に受けられるメリットがあります。

訪問入浴と訪問介護による入浴介助は、どちらも自宅で受けられるサービスですが、内容や提供方法に違いがあります。

訪問入浴の最大の特徴は、専用の簡易浴槽を持参するため、自宅の浴室環境に関わらず入浴できる点です。そのため、浴室のバリアフリー化が不要で、寝たきりの方でも安全に入浴できます。

一方、訪問介護による入浴介助は自宅の浴室を使用するため、事前に適切な環境整備が必要となる場合があります。

訪問入浴サービスでは、専門スタッフが専用の簡易浴槽や必要な機材を持参して自宅で入浴をサポートします。サービス内容は入浴前後の健康チェックから、実際の入浴介助、片付けまで一連の流れで提供されます。また、利用者の体調や状況に応じて、全身浴だけでなく部分浴や清拭など、その日の状態に合わせた方法が選択できます。

以下では、訪問入浴サービスの具体的な内容と実施方法について解説します。

訪問入浴サービスでは、組立式の専用簡易浴槽を使用します。この浴槽は、訪問入浴車に積載して運ばれ、利用者の自宅に設置されます。浴槽はコンパクトに分解・組立ができるため、玄関や廊下などの狭いスペースを通過して室内に運び込むことが可能です。

設置に必要なスペースは2畳～3畳程度と比較的コンパクトであり、防水マットを敷いた上に浴槽を組み立てるため、床の浸水を防ぐ工夫もされています。そのため、一軒家だけでなく、マンションや団地などの集合住宅でも問題なく利用できます。

都市部の狭い住居環境でも対応可能な設計となっており、専用のボイラーで温められたお湯を使用するため、快適な温度での入浴を提供できる点も特徴です。

訪問入浴サービス当日は、看護職員1名と介護職員2名以上のチームが訪問入浴車で自宅に訪問します。その後、以下の手順で進行します。

入浴の準備から片付けまでの所要時間は約50分前後です。健康チェックと脱衣に15～20分、入浴自体は10分程度、その後の着衣と健康チェック、片付けに15～20分かかります。家族は基本的に見守るだけで大丈夫ですが、バスタオルや着替えの準備をお願いすることがあります。

訪問入浴サービスでは、入浴前後に看護職員による健康チェックが行われます。入浴は身体に負担がかかる行為のため、この健康チェックは安全に入浴するための重要な過程です。

入浴前のチェックでは、血圧・脈拍・体温などのバイタルサインを測定し、顔色や呼吸状態も観察します。これにより、その日の体調が入浴に適しているかを判断します。健康状態に問題がある場合は、入浴方法を変更したり、場合によっては入浴を見合わせたりすることもあります。

入浴後も同様のチェックを行い、入浴による体調変化がないか確認します。このダブルチェック体制により、持病を持つ高齢者でも安心して入浴サービスを利用できます。健康管理の面でも訪問入浴の大きな特徴といえるでしょう。

訪問入浴サービスでは、利用者の体調や希望に応じて以下の3種類の入浴方法から選択できます。

基本的には全身浴を提供しますが、その日の体調不良や発熱がある場合は、負担の少ない部分浴や清拭に切り替えることができます。たとえば、風邪気味の場合は手足だけの部分浴や、洗髪のみを行うといった対応が可能です。

利用者の状態に柔軟に対応できる点が訪問入浴の大きな利点です。なお、部分浴や清拭に変更した場合は、介護報酬が減算され、利用料金が安くなることもあります。体調や希望に合わせて最適な入浴方法を選べるのも安心ポイントです。

訪問入浴サービスを利用するには、いくつかの条件を満たさなければなりません。また、サービス開始までには医師の許可取得やケアマネジャーとの相談など、いくつかのステップを踏む必要があります。

ここでは、訪問入浴サービスを利用するための条件や申込み方法、事前準備について解説します。

訪問入浴介護サービスを利用するためには、以下の条件を満たす必要があります。

要支援（1～2）の方向けには「介護予防訪問入浴介護」というサービスがあります。こちらは「自宅に浴室がない」「感染症などで公共の入浴施設が利用できない」といった特定の条件がある場合に限り利用可能です。

訪問入浴の利用頻度は一般的に週1～2回程度ですが、地域によっては「種類支給限度基準額」という制限が設けられている場合があります。これは、サービスを公平に提供するための市町村の判断による制限です。詳しい利用回数については、お住まいの市町村窓口にお問い合わせください。

訪問入浴サービスを利用するには、主治医からの入浴許可が必要です。これは入浴が身体に負担をかける行為であり、特に持病のある高齢者にとっては安全面での配慮が欠かせないためです。

医師の指示書には、一般的に入浴を控えるべき血圧の数値など、具体的な健康上の注意事項が記載されます。たとえば「収縮期血圧が180mmHg以上の場合は入浴を避ける」といった具体的な指示が含まれることがあります。

指示書は、かかりつけ医の診察を受けた際に依頼することができます。訪問入浴の利用を検討している旨を伝え、医師の判断を仰ぎましょう。この医師からの許可は、訪問入浴事業所と契約する前に取得しておく必要があります。安全な入浴のためには医師の専門的な判断が重要ですので、必ず事前に相談してください。

訪問入浴サービスを開始するまでの一般的な流れは、以下のとおりです。

契約時には、サービス内容や料金体系、キャンセル規定などについて詳しい説明を受けることができます。質問や不安点があればこの時点で解消しておくと良いでしょう。

サービス利用にあたり、利用者側でもいくつか準備が必要です。バスタオル、着替え、シーツ、水分補給用の飲み物などを用意しておくと円滑にサービスを受けられます。具体的に必要なものは事業所から事前に連絡があります。

訪問入浴サービスは介護保険の適用対象となるため、全額自己負担ではなく一部負担で利用することができます。ただし、利用者の所得に応じて自己負担割合が変わるほか、要介護度や要支援度によっても費用が異なります。また、地域によっては利用回数に制限がかけられていることもあります。

以下では、訪問入浴サービスの費用と介護保険の関係について解説します。

訪問入浴介護の費用は介護保険を適用することで、原則として1割の自己負担で利用できます。

ただし、所得に応じて2割または3割負担となる場合もあります。基本料金の目安は以下のとおりです。

※1単位10円として計算しています（地域により単位あたりの単価は異なる場合があります）

※所得に応じて自己負担額は1割、2割、3割と異なります

※上記料金に加えて、以下の加算が適用される場合があります：

参考：厚生労働省｜介護報酬の算定構造

これらの費用は地域やサービス内容によって若干の変動がありますので、詳細は担当ケアマネジャーや事業所に確認してください。

要支援1・2の方が利用できる「介護予防訪問入浴介護」は、要介護状態への進行を防ぐことを目的としたサービスです。通常の訪問入浴介護との最大の違いは、スタッフ体制が看護職員1名以上・介護職員1名以上の計2名以上と少なめである点です。

このサービスを利用できるのは、「自宅に浴室がない」「感染症などで公共の入浴施設が利用できない」といった特定の条件がある場合に限られます。料金面では、全身浴で1割負担の場合、1回あたり856円と、要介護者向けサービスよりも安く設定されています。

介護予防訪問入浴介護では、可能な限り自力で行動することを重視する予防給付の考え方に基づき、利用者の残存能力を活かしながら入浴をサポートします。これにより、自立した生活の維持・促進を図ることができます。

「種類支給限度基準額」とは、市町村の判断で特定の介護サービスに対して設けられる利用制限の基準額のことです。訪問入浴介護のような地域に多くはないサービスについては、住民が公平に利用できるよう配慮する観点から、利用回数に制限が設けられていることがあります。

この制度が適用されると、1か月あたりの訪問入浴介護の利用回数に上限が設けられる可能性があります。制限を超えてサービスを利用する場合は、超過分が全額自己負担となることもあるため注意が必要です。

各自治体によって対応は異なりますので、訪問入浴サービスの利用を検討している方は、事前にお住まいの市町村窓口で「種類支給限度基準額の有無」や「具体的な制限内容」について確認しておくことをおすすめします。

訪問入浴サービスを円滑に利用するためには、事前に知っておくべき注意点やよくあるトラブル事例を理解しておくことが大切です。特に初めてサービスを利用する際は、利用者の心理的な抵抗感や、サービスの範囲に関する誤解などから問題が生じることがあります。

ここでは、訪問入浴サービス利用時によく起こる課題と、その対応策について解説します。適切な準備と心構えで、快適な入浴サービスを受けることができるでしょう。

訪問入浴サービスを利用する際、利用者が直前になって入浴を拒否してしまうケースがあります。この背景には、見知らぬ人の前で裸になることへの羞恥心や、認知症の症状による混乱などが考えられます。

こうした入浴拒否に対応するためには、利用者との信頼関係構築が何よりも重要です。特に同性のスタッフを希望される方も多いため、事前に事業所に同性介助をしてもらえるかどうかを確認しておくと良いでしょう。

また、スタッフとの相性も円滑な入浴サービス提供の鍵となります。初回は緊張することが多いため、徐々に慣れていくように配慮してもらうことも大切です。利用者の気持ちに寄り添ったサービス提供ができる事業所を選ぶことで、入浴拒否の問題は軽減できます。

訪問入浴サービスには看護職員が同行しますが、できる医療行為には制限があります。このことを理解していないと、サービス提供時にトラブルになる可能性があります。

看護職員ができることは、バイタルチェック（血圧・脈拍・体温などの測定）や湿布の張り替え、軟膏の塗布など、健康状態の確認と入浴に関連する軽微な処置が中心です。一方、痰の吸引や摘便、褥瘡（じょくそう）のケアなど、入浴支援と関連のない医療行為はできません。

これはどの訪問入浴事業所でも共通のルールです。医療行為が必要な場合は、別途訪問看護などのサービス導入を検討する必要があります。サービス利用前に、看護職員ができること・できないことを明確に理解し、必要に応じて複数のサービスを組み合わせることが重要です。

訪問入浴サービスは、利用者のプライバシーに深く関わるサービスです。特に入浴時の羞恥心への配慮は非常に重要な課題となります。

多くの利用者は、初めて利用する際に不安や抵抗感を覚えるものです。こうした心理的負担を軽減するためには、同性のスタッフによる介助を希望することもできます。事前に事業所への希望を伝えておくことで、より安心してサービスを受けられるでしょう。

また、入浴中もタオルで体を覆うなどのプライバシー保護の工夫や、声かけを丁寧に行うことで、利用者の尊厳を守ることができます。事業所選びの際には、こうした配慮がなされているかを確認することも大切です。利用者と介助者との間の信頼関係が構築されれば、より快適な入浴サービスが実現できます。

イチロウは、介護保険のルールに縛られない柔軟な対応が可能な訪問介護・看護サービスを提供しています。介護保険では対応できない幅広いニーズに応えるオーダーメイドのサービスが特長で、訪問入浴と組み合わせることでより総合的な在宅ケアを実現できます。

24時間対応可能なサービス体制により、夜間の見守りやトイレ介助など、時間帯を問わずサポートを受けられるのが魅力です。また、96%という高いヘルパー手配率を実現しており、急な依頼にも対応できる体制を整えています。

高齢者の方が住み慣れた自宅で最期まで過ごせるよう、入浴介助はもちろん、食事介助、排泄介助、服薬管理など、専門的な介護技術を持ったヘルパーが丁寧にサポートします。必要に応じて看護師の手配も可能で、医療行為を含む総合的なケアが受けられます。

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訪問入浴は、自力での入浴が困難な高齢者や要介護者のために、専門スタッフが自宅に訪問して入浴をサポートする貴重なサービスです。看護職員による健康チェックと介護職員による介助で安全に入浴ができ、清潔を保ちながら心身のリフレッシュにもつながります。

要介護1〜5の方が基本対象ですが、要支援の方も特定条件で利用可能です。体調や状況に応じて全身浴、部分浴、清拭を選べる柔軟性も魅力のひとつです。ご家族の負担軽減にもつながりますので、ケアマネジャーや地域包括支援センターに相談して積極的に活用しましょう。

訪問入浴サービスの利用を検討される際、「週に何回利用できるの？」「自宅に浴室がなくても大丈夫？」「費用はどのくらいかかるの？」といった疑問をお持ちの方が多くいらっしゃいます。

ここでは、訪問入浴サービスに関してよく寄せられる質問を厳選し、実際の利用に向けて知っておきたいポイントを解説いたします。

一般的に訪問入浴サービスは週1〜2回程度の利用が標準的です。ただし、利用回数は要介護度や身体状況、ケアプランの内容によって調整されます。また、お住まいの市町村によっては「種類支給限度基準額」という制限が設けられている場合があり、月あたりの利用回数に上限がある可能性があります。具体的な利用可能回数については、担当のケアマネジャーや市町村窓口にご相談ください。

はい、利用できます。訪問入浴サービスでは専用の簡易浴槽を持参するため、自宅に浴室がなくても問題ありません。2〜3畳程度のスペースがあれば設置可能で、防水マットを敷いて床の浸水も防ぎます。特に要支援1・2の方向けの「介護予防訪問入浴介護」では、自宅に浴室がないことが利用条件の一つとなっているため、積極的に活用できるサービスです。

はい、主治医からの入浴許可が必要です。入浴は身体に負担をかける行為のため、特に持病のある高齢者の場合は安全面での配慮が欠かせません。医師の指示書には、入浴を控えるべき血圧の数値など具体的な注意事項が記載されます。かかりつけ医の診察時に訪問入浴の利用を検討している旨を伝え、医師の判断を仰いでください。この許可は事業所との契約前に取得しておく必要があります。

多くの事業所で同性スタッフによる介助に対応しています。特に女性の利用者の方から同性介助の希望が多く寄せられるため、事前に事業所に相談することをおすすめします。ただし、スタッフの配置状況によってはご希望に添えない場合もありますので、契約時に同性介助の可否について確認しておくと安心です。

基本的に家族の立ち会いは必須ではありません。専門スタッフが安全に入浴介助を行いますので、家族の方は見守るだけで大丈夫です。ただし、バスタオルや着替えの準備をお願いすることがあります。利用者によっては家族がそばにいることで安心される場合もありますので、ご本人の希望に合わせて対応していただければと思います。不在時の入浴も可能ですが、緊急連絡先の確保などの準備が必要になります。