親を施設に入れるタイミングを見極めよう！入居までのながれ・施設の種類などを解説

親の施設入居を検討する際は、本人の希望、安全に暮らせるかどうか、日常生活動作（ADL）、夜間を含む見守りや医療的ケアの必要性、家族の介護負担を合わせて確認します。いずれか一つだけで決めず、在宅サービスの利用状況や家族が支えられる体制も踏まえて判断することが大切です。

本記事では、施設入居を検討するタイミング、日常生活動作（ADL）の見方、入居までの手順を解説します。グループホーム、特別養護老人ホーム、有料老人ホーム、サービス付き高齢者向け住宅については、対象者、認知症や医療的ケアへの対応、入居条件、費用、待機状況、看取りや状態変化への対応を確認するポイントも紹介します。

親を施設に入れるタイミングはいつ？

親の施設入居を検討する際は、本人の安全や日常生活動作、必要な医療・介護、本人の希望に加え、家族が介護を続けられる状況かを確認します。夜間の対応や見守りが難しい場合、家族の心身の負担が大きい場合も、施設を含む支援の見直しを検討する目安になります。

ここでは、介護される側と介護する側それぞれの視点から、施設入居を検討すべきタイミングについて詳しく見ていきましょう。

【介護される側】日常生活動作（ADL）が悪化したら

日常生活動作（ADL）の低下は、施設入居を含む今後の支援方法を検討する目安の一つです。ADLとは、食事、入浴、排泄、着替え、移動などの基本的な生活動作を指します。支障が出始めた場合は、本人の安全、必要な介助の量、家族が対応できる時間、本人の希望を整理して、在宅サービスの利用や施設入居を検討します。

例えば、食事の準備や摂取に介助が必要になった場合、入浴時の転倒リスクが高まった場合、排泄の失敗が増えた場合、着替えに時間がかかる場合、歩行が不安定な場合は、必要な見守りや介助を具体的に確認します。家族だけで安全に対応し続けることが難しい場合は、在宅サービスの追加や施設入居を含めて相談先を検討します。

ADLの低下は、単に身体機能の問題だけでなく、認知機能の低下によっても引き起こされる可能性があります。特に認知症の進行に伴い、ADLの低下が顕著になることがあります。

ADLの低下が続く場合は、早い段階から本人の希望と必要な支援を整理し、在宅サービスと施設入居の両方について情報を集めます。施設を検討する際は、空き状況に加え、夜間の職員体制、医療的ケアへの対応、追加費用、退去条件も確認します。入居待ちが生じる施設もあるため、候補が決まったら申込条件と入居までの見通しを施設へ確認します。

【介護する側】在宅での介護が難しくなったら

介護する家族の状況も、施設入居を検討する重要な要素です。ADLの低下に伴い、介護の負担は増大していきます。家族だけでの介護や介護保険サービスでは安全な生活を支えにくくなった場合は、施設入居に加え、在宅サービスの組み合わせも含めて支援体制を見直す時期です。

介護者の心身の疲労が強い、仕事と介護を両立できない、夜間介護で睡眠を確保できない、介護者自身の健康状態が悪化している場合は、支援体制を早めに見直します。施設入居を検討する際は、夜間対応、見守り、通院付き添いなどを在宅サービスで補えるかも確認しましょう。

特に、認知症の症状がある場合、24時間の見守りが必要になることがあります。これは家族にとって大きな負担となり、介護疲れや燃え尽き症候群のリスクが高まります。

また、独居の高齢者の場合、緊急時の対応が難しくなることも施設入居を考えるきっかけになるでしょう。転倒や急病の際に速やかな対応ができない状況は、高齢者の安全を脅かす可能性があります。

施設入居は、介護を受ける本人と介護する家族の双方にとって大きな決断です。早い段階から本人の意向を確認し、家族で話し合いましょう。ケアマネジャーや地域包括支援センターに、施設入居の必要性、在宅で利用できるサービス、夜間や緊急時の対応を相談すると判断しやすくなります。

施設入居のタイミングは一概に決められるものではありませんが、本人の安全と家族の生活の質を確保するために、適切な時期を見極めることが大切です。

日常生活動作（ADL）の評価方法

日常生活動作（ADL）の評価は、高齢者の自立度や介護の必要性を判断する上で非常に重要です。ADLの評価には主に次の2つの指標が用いられます。これらの評価方法を理解することで、親の状態をより客観的に把握し、施設入居のタイミングを見極める助けになります。

• BI（Barthel Index）

• FIM（Functional Independence Measure）

BIは、10項目の日常生活動作について評価を行います。具体的には、食事、移乗、整容、トイレ動作、入浴、歩行、階段昇降、着替え、排便コントロール、排尿コントロールの項目があります。BIには複数の評価版があり、項目ごとの配点は用いる版によって異なります。一般的なBIでは、合計100点満点で評価します。

例えば、食事の項目では、自立して食事ができれば10点、部分的に介助が必要であれば5点、全面的に介助が必要であれば0点といった具合に点数がつけられます。移乗の項目では、自立していれば15点、軽度の介助が必要であれば10点、重度の介助が必要であれば5点、全介助であれば0点というように、より細かく評価されます。

一方、FIMは運動項目13項目と認知項目5項目の計18項目で構成されており、各項目を1点から7点の7段階で評価します。合計点は最低18点から最高126点となります。FIMは運動面に加えて認知面も評価でき、通常は訓練を受けた医療・介護の専門職が評価します。

FIMの運動項目には、セルフケア（食事、整容、清拭、更衣上半身、更衣下半身、トイレ動作）、排泄コントロール（排尿管理、排便管理）、移乗（ベッド・椅子・車椅子、トイレ、浴槽・シャワー）、移動（歩行・車椅子、階段）が含まれます。認知項目には、コミュニケーション（理解、表出）と社会的認知（社会的交流、問題解決、記憶）が含まれます。

これらの評価方法を用いることで、親の日常生活動作の状態を数値化し、客観的に把握することができます。BIやFIMの合計点だけで、必要な介助量や施設入居の時期を一律に判断することはできません。移動や排泄など、どの動作に介助が必要かに加え、転倒リスク、夜間の対応、医療的ケア、本人の希望、家族の介護負担を確認して判断します。

ただし、これらの評価結果はあくまでも目安であり、個々の状況や家族の介護力などを総合的に考慮する必要があります。また、定期的に評価を行うことで、親の状態の変化を把握し、適切なタイミングで施設入居を検討できます。

親を施設に入れる手順は？入居までのながれをチェック！

施設入居を検討するときは、まず本人の希望や心身の状態、家族が担える介護の範囲を確認します。そのうえで、必要な介護・医療対応や費用を整理し、候補を比較して見学し、申込みと面談、契約を経て入居します。入居後も生活や健康状態に合っているかを家族と施設で確認し、必要に応じて支援内容を見直します。

以下では、入居までの流れを解説します。

家族で話し合いをする

施設入居を検討する際、まず重要なのは家族全員での話し合いです。親本人を含めた家族間で、今後の介護や暮らし方について率直に意見を交わすことが大切です。この段階で、親の希望や家族の事情を十分に考慮し、施設入居という選択肢について合意を形成していきます。

話し合いでは、本人の安全や日常生活動作、夜間の見守りや医療的ケアの必要性、本人の希望、家族の介護負担と仕事との両立、費用を確認します。今後状態が変化した場合に、在宅で利用できるサービスや施設入居をどう見直すかも、あらかじめ話し合っておくと判断しやすくなります。

親が認知症の場合は、できるだけ早い段階で本人の意思を確認しておくことが望ましいです。症状が進行すると、自身の状況や希望を明確に表現することが難しくなる可能性があるためです。

施設の情報収集、選定する

施設を選ぶ際のポイントとしては、まず費用が挙げられます。入居一時金や月額利用料などの費用体系を確認し、長期的に負担可能かどうかを見極める必要があります。次に立地も重要な要素です。家族が頻繁に訪問できる場所にあるか、親の馴染みの地域に近いかなどを考慮しましょう。

サービス内容も慎重に検討すべきポイントです。食事の質や量、入浴の頻度、医療体制、レクリエーションの充実度など、親の生活の質に直結する要素をチェックします。また、スタッフの対応や施設の雰囲気なども重要な選択基準となります。

情報収集の方法としては、地域包括支援センターやケアマネジャーに相談するのが効果的です。彼らは地域の施設情報に精通しており、親の状態に合った施設を提案してくれる可能性が高いです。

インターネットも有用な情報源です。各施設のウェブサイトや口コミサイトなどを活用することで、多くの情報を効率的に集めることができます。ただし、ネット上の情報は必ずしも最新または正確とは限らないので、実際に確認することが大切です。

施設を見学する

情報収集を経て候補となる施設が絞られたら、実際に見学に行きましょう。可能であれば、親本人も同行することをおすすめします。施設の雰囲気や設備、スタッフの対応など、実際に目で見て肌で感じることで、より適切な判断ができます。

見学では、居室や共用スペース、食事の様子、他の入居者の表情を観察しましょう。夜間の職員配置、看護・医療的ケアへの対応、認知症のある人への支援、緊急時の連絡方法も確認します。追加費用、退去条件、状態が変化した場合の対応は、重要事項説明書を見ながら質問すると比較しやすくなります。スタッフが質問に丁寧に答え、本人や家族の相談にどう対応するかも判断材料です。

施設によっては体験入居を利用できます。実際の生活を体験できるため、本人が食事や居室、スタッフとの関わりをどう感じるかを確かめる機会になります。利用できる日数、費用、医療・介護が必要な場合の受け入れ条件、キャンセル時の扱いを事前に確認しましょう。

施設に申し込み・入居手続きをおこなう

見学を経て施設を決定したら、いよいよ申し込みと入居手続きの段階です。多くの施設では、まず入居の申し込みを行い、その後面談や入居審査を経て、最終的に契約に至ります。

面談では、親の身体状況や生活習慣、特別なケアの必要性などについて詳しく聞かれます。ここで正確な情報を提供することが、入居後の適切なケアにつながるのです。

入居審査では、親の要介護度や認知症の程度、医療的ケアの必要性などが、施設の受け入れ基準に合致するかが判断されます。審査に通過すれば、いよいよ契約の段階です。

契約時には「重要事項説明書」などの書類を確認しましょう。利用料金、追加費用が発生する条件、提供されるサービス、夜間の職員・看護体制、緊急時の連絡方法、退去条件を確認します。不明点は契約前に施設へ質問し、内容を理解したうえで契約しましょう。

手続きを進める際は、本人の希望と施設で受けられる支援が合っているかを確認しましょう。入居後も本人の様子を定期的に確認し、支援内容や生活上の困りごとは必要に応じて施設へ相談します。

介護施設の種類は？特徴・入居条件・費用目安などを紹介！

介護施設は、公的施設と民間施設、認知症の人向けの施設などに分かれ、入居条件、必要な介護・医療体制、費用が異なります。本人の安全や希望、必要な支援、家族が担える介護や訪問の負担を整理して、条件に合う施設を比較しましょう。

ここでは、主な介護施設の種類とその特徴について詳しく見ていきましょう。認知症の方向けの施設や公的施設、民間の施設など、多様な選択肢がありますので、それぞれの特徴を理解し、最適な施設を選ぶための参考にしてください。

認知症の方向けの「グループホーム」

グループホームは、認知症のある要支援2・要介護者が少人数で共同生活を送る地域密着型サービスです。原則として1ユニット9人以下で、スタッフの支援を受けながら、食事の準備や掃除など、できる活動を日常生活の中で続けます。こうした支援は、本人が持つ力を生かしながら、住み慣れた地域での生活を続けることを目的としています。

入居には、認知症の診断、要支援2以上の認定、原則として事業所と同じ市区町村に住民票があることが必要です。利用料は居住費、食費、介護サービス費などで構成され、入居一時金の有無や月額費用は施設や地域によって異なります。費用と追加料金は、見学時に重要事項説明書で確認しましょう。

グループホームは、住み慣れた地域で認知症に対応した共同生活を続けたい方に向く施設です。医療的ケア、看取り、重度の身体介護への対応、夜間の職員体制は施設ごとに異なります。状態が変化した場合の継続入居の条件や退去条件も、契約前に確認しましょう。

費用を抑えられる公的施設の「特別養護老人ホーム」

特別養護老人ホーム（特養）は、公的な介護施設として知られており、比較的低コストで利用できることが大きな特徴です。特養には従来型とユニット型があり、ユニット型では少人数の生活単位でケアを行います。認知症の方にどちらが合うかは、本人の状態や生活歴、施設のケア体制によって異なるため、見学時に生活環境と認知症ケアの内容を確認しましょう。

入居条件は原則として要介護3以上です。要介護1・2の方も、やむを得ない事情がある場合は特例入所の対象となることがあり、認知症による日常生活上の困難も判断要素の一つです。入居一時金は原則不要ですが、月額費用は所得、居室タイプ、食費・居住費、加算などで変わるため、施設と自治体に内訳を確認しましょう。

特養は、常時介護が必要な方を対象とした施設で、身体介護を受けられます。看護職員の配置や対応できる医療的ケア、看取りの可否は施設ごとに異なるため、必要な医療ケアがある場合は入居前に確認しましょう。待機期間も地域や施設、本人の優先度によって異なるため、候補が決まったら早めに相談・申込みを進めることが大切です。

手厚いサービスが魅力の「有料老人ホーム」

有料老人ホームは主に民間事業者が運営する施設で、介護付き、住宅型、健康型の3種類に分かれます。介護付き有料老人ホームでは、入居者に必要な介護を施設のスタッフが提供します。職員体制や看護師・リハビリ職の配置、認知症への対応は施設ごとに異なるため、見学時に夜間を含む配置と対応内容を確認しましょう。

入居条件は施設によって異なり、要支援・要介護の区分、認知症の症状、医療的ケアの必要性などを確認したうえで受け入れを判断します。費用は月額利用料に加え、入居一時金が必要な施設もあります。月額費用、入居一時金、介護・医療サービスの追加費用、退去時の費用は、重要事項説明書と施設への確認で比較しましょう。

レクリエーションや季節の行事の内容・頻度は施設によって異なります。看取りへの対応も施設ごとに異なるため、本人の状態が変化した場合の医療連携、看取りの条件、追加費用、退去が必要になる条件を事前に確認しましょう。

バリアフリーで安心の「サービス付き高齢者向け住宅」

サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）は、主に民間事業者が運営するバリアフリー対応の賃貸住宅です。安否確認と生活相談が必須サービスで、職員の配置時間や対応方法は住宅ごとに異なります。

入居条件や受け入れ可能な介護度、認知症、医療的ケア、看取りへの対応は住宅ごとに異なります。入居を検討する際は、状態が変化した場合に住み続けられるか、夜間の連絡・対応体制、追加費用を事前に確認しましょう。

費用は、敷金・入居一時金の有無、家賃、共益費、生活支援サービス費などを含めて住宅ごとに異なります。介護が必要な場合は、外部の訪問介護などを個別に契約する形が一般的ですが、介護サービスを併設・提供する住宅もあるため、契約内容と追加費用を確認しましょう。

サ高住の特徴は、自立度の高い方でも安心して生活できる点です。認知症の程度が比較的軽い方や、なるべく自由で自立した生活を重視したい方に適しているといえるでしょう。

親を施設に入れるときの悩み・疑問Q&A

親の介護施設入居を検討する過程では、さまざまな悩みや疑問が生じるものです。

ここでは、よくある質問とその回答を紹介します。これらの情報は、施設入居のタイミングを見極める際の参考になるでしょう。ただし、可能な限り在宅での介護を継続することを前提に、各家庭の状況に寄り添った対応を心がけることが大切です。

親が施設に入るのを嫌がります。嫌がる親を施設に入れるにはどうしたら？

親が施設入居を嫌がる場合は、まず本人が何に不安を感じているのかを聞き取ります。住み慣れた自宅を離れること、費用、知らない人との生活、家族に迷惑をかけることへの不安など、理由によって必要な対応は異なります。本人の意思を尊重しながら、転倒や服薬管理、夜間対応など在宅生活で困っていることと、家族が担える介護の範囲を家族で整理しましょう。

施設入居と在宅介護の二択にせず、本人の希望、安全面、必要な介護・医療的ケア、夜間対応、家族の介護負担を比べて、今後の暮らし方を検討しましょう。介護保険サービス、訪問看護、家族以外の支援を組み合わせて在宅生活を続ける方法や、見学・体験利用から施設に慣れていく方法もあります。

地域包括支援センターやケアマネジャーに相談し、本人の心身の状態と家族の状況に合う支援を整理してもらいましょう。施設を検討する場合は、見学時に夜間の職員体制、医療的ケアへの対応、費用、退去条件、本人の意思をどのように確認するかを施設へ確認します。

本人が同意できる場合は、ショートステイや見学を通じて施設の雰囲気や生活を確認する方法もあります。食事、入浴、他の入居者との関わり、夜間の過ごし方などを本人が確認できると、入居への不安を具体的に話し合いやすくなります。

親を施設に入れたいがお金がないです。どうすれば？

費用が理由で施設入居を迷う場合は、本人の安全や必要な介護・医療的ケア、家族の介護負担、在宅生活を続ける希望を整理したうえで、地域包括支援センターやケアマネジャーに相談しましょう。施設入居を検討する場合は、特別養護老人ホーム（特養）を含め、入居要件、空き状況、月額費用、追加費用を施設ごとに確認します。

施設費用の負担を抑える公的制度もあります。「特定入所者介護サービス費」は、所得・資産などの要件を満たす人について、介護保険施設などでの食費と居住費（滞在費）の負担を軽減する制度です。「社会福祉法人等による利用者負担軽減制度」は、対象となる社会福祉法人のサービスを利用する低所得の人の利用者負担を軽減します。「高額介護サービス費」は、介護保険サービスの自己負担額が月ごとの上限額を超えた場合に、超過分を支給する制度です。

これらの制度を活用することで、経済的な負担を軽減できる可能性があります。ただし、各制度には細かい条件があるため、詳細は市区町村の介護保険窓口やケアマネジャーに相談することをおすすめします。

親を施設に入れたくないです。家での介護を継続する方法は？

在宅介護を続けるか検討する際は、本人の安全、ADL（日常生活動作）、夜間を含む必要な見守りや介助、家族の負担、本人の希望を確認します。本人ができる動作は、転倒などの危険がない範囲で本人に任せ、必要な部分だけを介助すると、自立した生活を維持しやすくなります。

例えば、排泄の場合、「トイレまで移動する」「衣服をおろす」「便器に座り排泄をする」「排泄の後始末をする」「自分の部屋に戻る」といった一連の動作を細分化し、どこまで自力でできるかを把握します。できる部分は本人に任せ、必要な部分のみ介助することで、自立性を維持できます。

また、排泄記録表を活用してトイレタイムを把握し、時間になったら声掛けをして誘導するのも効果的です。このような細やかな対応により、ADLの低下を防ぎ、在宅介護を継続できる可能性が高まります。

加えて、介護保険サービスを上手に利用することも重要です。デイサービスやショートステイなどを活用して、介護者の負担を軽減しながら在宅介護を続けることができます。

施設に入れると認知症は悪化しますか？

施設入居そのものが認知症を悪化させるとは一概にいえません。環境や生活リズムが急に変わると、不安や混乱が強まり、一時的に症状が目立つことがあります。影響の出方は、本人の状態、環境の変化への慣れやすさ、施設での支援体制によって異なります。

生活リズム、食事、服薬、見守りなどの支援が本人に合うと、症状が落ち着くことがあります。施設ごとに認知症ケア、夜間の見守り、医療・看護との連携体制は異なるため、入居前に本人に必要な支援を受けられるか確認しましょう。

ただし、在宅での生活継続を希望する場合は、まずはショートステイなどを利用しながら徐々に施設に慣れていく方法を試してみるのも良いでしょう。これにより、環境の変化による影響を最小限に抑えることができます。

在宅生活を続けたい場合は、介護保険サービス、訪問看護、介護保険外の生活支援・介護サービスを組み合わせる方法もあります。費用や必要な支援は人によって異なるため、本人の希望、家族の介護負担、夜間対応や医療的ケアの必要性を整理して選びましょう。

いずれの場合も、急激な環境変化は避け、徐々に新しい環境に慣れていくアプローチが望ましいでしょう。本人の状態をよく観察しながら、柔軟に対応していくことが重要です。

まとめ

親の施設入居は、本人の安全、日常生活動作（ADL）、夜間の見守りや医療的ケアの必要性、本人の希望、家族が担える介護の範囲を確認して検討します。候補となる施設では、受け入れ条件、看護・夜間体制、費用と追加費用、退去条件、状態が変化した場合や看取りへの対応を確認してください。本人の意思を聞いたうえで、家族の状況と照らし合わせて選びます。

施設入居と在宅介護は二者択一ではありません。退院直後、施設の空き待ち、通院付き添い、夜間の見守りなど、在宅生活で不足する支援を介護保険、訪問看護、家族支援と組み合わせる方法もあります。地域包括支援センターやケアマネジャーなどに相談し、本人の希望と家族の負担を定期的に見直しながら、暮らし方を選びましょう。