家族の介護をしていると、心身ともに疲れが溜まってしまうことがあります。そんな時にショートステイを利用すれば、一時的に介護から解放され、リフレッシュすることができます。ショートステイには様々な種類がありますが、今回は老健（介護老人保健施設）のショートステイについて、特養や有料老人ホームのショートステイとの違いを交えながらご紹介します。ショートステイのサービス内容や利用条件、費用など、具体的な情報をわかりやすく紹介しますので、最適な施設選びの参考にしてください。

ショートステイとは、在宅で介護を受けている要介護者が、短期間施設に入所して介護サービスを受けることができるサービスです。在宅介護を支援し、介護者の負担を軽減するために利用されます。

要介護者が利用できるショートステイには、いくつか種類があります。ショートステイが利用できる主な施設は以下の通りです。

【ショートステイが利用できる施設】

ショートステイは、介護者が休息をとったり、急用で家を空けたりする時に、要介護者が安全に過ごせる場所を提供するための重要なサービスです。要介護者は、専門的なケアやリハビリを受けられます。

家族が旅行に出かける間や、介護者が病気で介護できない期間などに、ショートステイを利用することで、要介護者の生活を安全に維持できます。

ショートステイは在宅介護を助け、介護者と要介護者の双方にとって安心できるサービスです。

老健のショートステイは、短期入所療養介護といいます。医療ケアと介護サービスを併せて受けられるのが特徴であり、リハビリテーションにも力を入れています。

特養のショートステイでは、主に日常生活の介護を中心とした手厚い介護サービスを受けられます。介護保険制度では、短期入所生活介護といいます。

介護医療院は、医療依存度の高い方が入所する施設です。医療スタッフが常駐しており、医療と介護が一体となったケアが提供されます。介護医療院で利用できるのは、老健と同じ短期入所療養介護となります。

有料老人ホームのショートステイは、民間施設で提供されるサービスです。短期入所生活介護もしくは、介護保険外のショートステイサービスが利用できます。施設によっては、充実した設備とサービスが提供されます。介護サービスに加え、レクリエーションやリハビリテーションが充実しています。保険外の場合、費用は高めですが、施設によっては、まるでホテルのように快適な環境でのケアが受けられることもあります。

老健のショートステイでは、リハビリテーションを中心とした多様なサービスが提供されます。具体的には、理学療法士や作業療法士によるリハビリ、医師や看護師による健康管理、介護スタッフによる日常生活の介護などが含まれます。

ここからは、老健のショートステイのサービス内容について、その他の施設と比較しながら違いを解説していきます。

老健のショートステイでは、以下のようなサービスを受けられます。

老健は、従来型老健と介護療養型老健に分けられます。従来型老健は、在宅復帰や在宅療養支援機能の充実度によって、その他型・基本型・加算型・強化型・超強化型に分けられます。療養室は、個室・多床室・ユニット型があります。介護療養型老健は、従来型老健よりも医療サービスが充実しているのが特徴です。

老健以外にも、特養、介護医療院、有料老人ホームでショートステイのサービスを受けられます。違いは以下の通りです。

老健のショートステイを利用するには、要介護認定を受ける必要があります。要支援1～2、要介護1～5の認定を受けた方が対象です。また、病状が安定しており、常時医師の管理を必要としない方が利用できます。リハビリテーションを中心とした医療ケアや介護を必要とする方や、在宅での生活に不安がある方が対象となります。

老健以外のショートステイのサービスを受けられる施設の利用条件は以下の通りです。

その他の施設における利用条件においても、介護保険サービスであれば要介護認定を受けて要支援1～2、要介護1～5のいずれかに認定された方が対象となります。有料老人ホームで受けられる介護保険適用外のショートステイは、要介護認定を受けていなくても利用可能な場合があります。詳細は施設に確認しましょう。

老健のショートステイは、1泊2日から最大30日まで利用できます。しかし、利用できる介護保険サービスの上限額が要介護度に応じて決まっているため、実際に利用できる日数の目安は以下のとおりです。

老健のショートステイは短期間の利用が基本で、通常は数日から数週間の範囲で利用する方が多いです。利用期間は、ケアプランに基づいて調整されます。30日以上利用したい場合は、やむを得ない理由がなければいけません。たとえば、「介護者が体調不良により在宅介護できない」や「本人の体調や生活リズムが在宅生活に向けてまだ整っていない」などの理由です。期間を超えて利用したい場合、その理由を記載した届出書を自治体に提出する必要があります。

特養や有料老人ホームのショートステイも、1泊2日から最大30日まで利用可能です。また、老健のショートステイと同様に、要介護度に応じて実際に利用できる日数は限られます。有料老人ホームの介護保険適用外ショートステイであれば、施設によって利用日数を増やせる場合もあるようです。詳細は施設に確認してみましょう。

老健のショートステイの費用は、利用限度期間内であれば介護保険が適用され、自己負担額は1割～3割となります。自己負担額の割合は、所得に応じて決まります。利用限度期間を超えた場合や、31日目にショートステイを利用する場合は全額自己負担となります。なお、31日目に自費で利用していれば、32日目からは介護保険が再び適用となります。

自己負担1割の場合の一例は、以下のとおりです。

【基本型・自己負担1割の場合】

特養や介護医療院のショートステイの自己負担額も、介護保険の適用範囲内で計算され、1～3割となります。有料老人ホームの介護保険適用外のショートステイにおいては、施設の設備や提供サービスの内容によって費用が大きく異なります。ショートステイを利用する前は、あらかじめ施設に費用を確認しておくことが重要です。老健以外の施設での自己負担額は以下の通りです。

なお上記の自己負担額は、介護サービス費のみを紹介しています。実際には、施設の人員体制やサービス内容によって加算として上乗せされる費用や、食費・居住費・日常生活費なども別途かかります。

老健のショートステイを利用するまでの流れは以下の通りです。

【老健のショートステイを利用するまでの流れ】

老健のショートステイを利用するためには、大前提として要介護認定を受ける必要があります。市区町村にある地域包括支援センターに相談するか、役所の高齢者福祉窓口に申請を行います。

認定がおりたら、まずは担当のケアマネージャーに相談し、ケアプランにショートステイを利用する旨を記載してもらいます。その後、施設の見学や面談の調整を行い、利用日時を決定します。利用当日は、必要な書類や持ち物を準備して施設に向かいます。

必要書類は、介護保険被保険者証、介護保険負担割合証、健康保険証、診療情報提供書などです。相談してから入所までは、早くて1週間程度、混雑状況によっては1ヶ月以上かかる場合もあります。

老健のショートステイは、医療ケアと介護サービス、リハビリテーションを併せて受けられる施設です。他の施設と比較し、医療に重点をおいたサービスを受けられるのが特徴です。ショートステイを利用する際は、実際に訪問してスタッフや入所者の雰囲気を見てから決めましょう。状況に合わせて、適切なサービスを選択することが大切です。

要介護度が上がり、在宅での生活が難しくなった場合でも、介護保険と自費サービスを組み合わせて在宅を続けていける可能性があります。例えば、訪問介護を利用し、ショートステイと併用すれば、家族の負担を軽減しながら在宅生活を続けられるかもしれません。