病気やケガで身体機能が低下しても、住み慣れた自宅で過ごしたいと願う方は多いでしょう。そんな方におすすめのサービスが訪問リハビリテーションです。専門職が自宅を訪問し、個別のプログラムに沿ってリハビリを行います。通院の手間もなく、慣れた環境でリラックスしてリハビリに取り組めるのが魅力です。

この記事では、そんな訪問リハビリテーションの対象者やサービス内容、メリットについて詳しく解説します。ぜひ最後までお読みいただき、ご自身やご家族に合ったリハビリ方法を見つける参考にしてください。

訪問リハビリテーションとは、居宅要介護者の自宅に専門のリハビリスタッフが訪問し、理学療法や作業療法を提供するサービスです。

厚生労働省によると「居宅要介護者について、その者の居宅において、その心身の機能の維持回復を図り、日常生活の自立を助けるために行われる理学療法、作業療法その他必要なリハビリテーション」と定義されています。

引用元：厚生労働省「訪問リハビリテーション」

具体的には、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士などのリハビリテーション専門職が要介護者の自宅を訪問し、個別のリハビリテーションプログラムを提供します。目的は、利用者の心身機能の維持・回復、日常生活動作（ADL）の自立支援、家族の介護負担軽減などです。

訪問リハビリテーションと通所リハビリテーション（デイケア）の大きな違いは、リハビリテーションを実施する場所です。訪問リハビリテーションは利用者の自宅で行われるのに対し、通所リハビリテーションは施設に通ってリハビリテーションを受けます。

訪問リハビリテーションは、利用者の生活環境に合わせたリハビリテーションが可能であり、プライバシーが保たれやすい特徴があります。一方、通所リハビリテーションは、施設にある専門的な機器や設備を利用したり、他の利用者と交流したりできます。

訪問リハビリテーションのメリットは以下の通りです。

訪問リハビリテーションは、自宅で安心してリハビリを受けたい方や通所が難しい方にとって大変有効なサービスです。個別対応の利点を最大限に活かし、日常生活の自立を目指すことができます。しかし、費用や機器の制限といったデメリットもあるため、自分の状況に合ったリハビリ方法を選ぶことが重要です。

訪問リハビリテーションは、要介護認定を受けた方で、医師から「訪問リハビリテーションが必要」と診断された方が対象となります。

要介護認定とは、どれくらい介護が必要な状態かを判断するものです。要支援1～2と要介護1〜5までの7段階に分けられ、介護の必要度に応じてサービスを利用することができます。

要介護認定を受けた方は、介護保険を利用して訪問リハビリテーションを受けることができます。なお、要支援1～2の方が受けるサービスを「介護予防訪問リハビリテーション」、要介護1～5の方が受けるサービスを「訪問リハビリテーション」といいます。利用回数は1回20分以上で、週6回（120分）を上限としています。ただし、退院（所）から3ヶ月以内は12回（240分）/週まで可能です。

訪問リハビリテーションを利用する際の状態としては、以下のような例が挙げられます。

このような状態で、リハビリテーションを受けることで日常生活の改善が見込める場合に、訪問リハビリテーションの利用が検討されます。

医師から「訪問リハビリテーションが必要」と診断される例としては、脳卒中の後遺症による麻痺や、関節リウマチによる関節の変形、パーキンソン病による動作緩慢などが挙げられます。

医療保険の適用で訪問リハビリテーションを利用する場合、要介護認定を受けていないことが条件です。要介護認定を受けている方は、介護保険適用の訪問リハビリテーションを利用することになります。利用できる回数は、医療保険、介護保険ともに1回20分以上で週6回までとなっています。

訪問リハビリテーションでは、利用者の心身の状態や生活環境に合わせて、様々なサービスが提供されます。以下に、主なサービス内容とその具体例を紹介します。

これらのサービスは、リハビリテーション専門職（理学療法士、作業療法士、言語聴覚士）によって提供されます。利用者一人ひとりの状態やニーズに合わせ、QOL（生活の質）の向上を目指したサービス提供が行われます。

訪問リハビリテーションを利用する際の費用は、介護保険の適用を受けるか、医療保険の適用を受けるかによって異なります。ここでは、それぞれの場合における費用の目安について解説します。

介護保険の適用を受ける場合、訪問リハビリテーションの費用は、所得に応じた自己負担割合に基づいて計算されます。

■20分以上実施した場合の費用（1割負担の場合）

参考：厚生労働省

ただし、これは基本料金であり、訪問リハビリテーション事業所の人員体制や、利用者の状態に応じて各種加算が適用される場合があります。例えば、サービス提供体制強化加算やリハビリテーションマネジメント加算などが該当します。

医療保険の適用を受ける場合の訪問リハビリテーションの費用は、在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料（300点）がかかります。また、以下の年齢や所得に応じた自己負担割合に基づいて計算されます。

訪問リハビリテーションの費用は、利用形態や利用者の状況によって変動しますので、詳細については担当のケアマネジャーや主治医、リハビリテーション事業所に確認することをおすすめします。

参考：厚生労働省「医療費の一部負担(自己負担)割合について」

訪問リハビリテーションを利用するには、まず介護保険の認定を受け、担当のケアマネージャーに相談することから始まります。ここでは、要介護認定を受けた方が訪問リハビリテーションを利用する際の流れを説明します。

1. 担当ケアマネージャーに連絡・相談する

まずは、訪問リハビリテーションを利用したい旨を担当のケアマネージャーに伝えましょう。心身の状態や生活環境などを詳しく説明し、サービス利用の必要性を相談します。

2. 担当ケアマネージャーがサービス提供事業者に連絡し、利用可否を確認する

ケアマネージャーは、利用者の状況に合わせて適切な訪問リハビリテーション事業者を選定し、サービス利用の可否を確認します。

3. サービス提供事業者から主治医にサービス提供の許可を確認する

訪問リハビリテーション事業者は、利用者の主治医に連絡を取り、訪問リハビリテーションの提供について許可を得ます。主治医は、利用者の心身の状態を評価し、訪問リハビリテーションの必要性を判断します。

4. ケアプランを作成する

ケアマネージャーは、主治医の指示や利用者のニーズを踏まえ、訪問リハビリテーションを含めたケアプランを作成します。サービス提供事業者と協力しながら、具体的なリハビリテーションの内容や目標を設定します。

5. サービス提供事業者と契約を締結・利用開始

利用者は、訪問リハビリテーション事業者と契約を締結し、サービスの利用を開始します。事業者は、ケアプランに基づいて適切なリハビリテーションを提供します。

以上が、要介護認定を受けた方が訪問リハビリテーションを利用する際の基本的な流れです。ケアマネージャーを中心に、主治医や訪問リハビリテーション事業者と連携しながら、利用者の心身の状態に合わせたサービスが提供されます。

ただし、地域や事業者によって手順が若干異なる場合があります。また、医療保険の適用を受ける場合は、主治医の指示書が必要となるなど、別の手順が必要となる場合もあります。詳細については、担当のケアマネージャーや主治医に確認することをおすすめします。

訪問リハビリテーションは、利用者の自宅でサービスが提供されるため、トラブルが発生する可能性があることを理解しておく必要があります。例えば、介護保険の適用範囲には制限があるため、利用者が希望するサービスが提供できない場合があります。また、リハビリ専門職が自宅で活動するため、器物の破損などが起こる可能性も考えられます。

このようなトラブルを避け、より高品質なサービスを受けるためには、介護保険適用外のサービスを利用することも検討に値します。例えば、「イチロウ」は、介護保険では対応できない介護・生活支援を24時間365日提供しています。イチロウでは、厳しい基準をクリアした一流の介護士が、利用者のニーズに合わせたオーダーメイドのサービスを提供しています。

イチロウのサービスは全額自己負担となりますが、以下のようなメリットがあります。

介護保険適用外のサービスを利用する場合は、費用面での負担が大きくなることに注意が必要ですが、利用者のニーズに合わせたきめ細やかなサービスを受けることができます。

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訪問リハビリテーションは、要介護認定を受けた方や医師から必要性を認められた方が利用できる、自宅での専門的なリハビリテーションサービスです。介護保険や医療保険の適用を受けながら、理学療法士や作業療法士などの専門家が自宅を訪問し、心身機能の維持・回復を図ります。

在宅での生活に即したリハビリテーションを受けられることがメリットですが、トラブルに注意が必要です。訪問リハビリテーションを活用することで、自宅での自立した生活を送り、QOLの向上を目指すことができます。