訪問リハビリテーション完全ガイド｜対象者・内容・費用・メリットを徹底解説

病気やケガで身体機能が低下しても、住み慣れた自宅で過ごしたいと考える方は多いでしょう。訪問リハビリテーションは、通院が難しい方が自宅でリハビリを受けるためのサービスです。理学療法士、作業療法士、言語聴覚士などの専門職が自宅を訪問し、心身の状態や生活環境に合わせてリハビリを行います。自宅内での移動や日常生活動作の練習に取り組めるため、在宅生活の継続を目指す方に適しています。

この記事では、そんな訪問リハビリテーションの対象者やサービス内容、メリットについて詳しく解説します。ぜひ最後までお読みいただき、ご自身やご家族に合ったリハビリ方法を見つける参考にしてください。

訪問リハビリテーションとは

訪問リハビリテーションは、要介護者の自宅を理学療法士、作業療法士、言語聴覚士などのリハビリテーション専門職が訪問し、心身機能の維持・回復や日常生活の自立を支援するサービスです。

厚生労働省によると「居宅要介護者について、その者の居宅において、その心身の機能の維持回復を図り、日常生活の自立を助けるために行われる理学療法、作業療法その他必要なリハビリテーション」と定義されています。

引用元：厚生労働省「訪問リハビリテーション」

具体的には、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士などのリハビリテーション専門職が要介護者の自宅を訪問し、個別のリハビリテーションプログラムを提供します。目的は、利用者の心身機能の維持・回復、日常生活動作（ADL）の自立支援、家族の介護負担軽減などです。

通所リハビリテーションとの違い

訪問リハビリテーションは自宅でリハビリを受けるサービスで、通所リハビリテーション（デイケア）は施設に通って受けます。自宅内の動作や生活環境に合わせた支援を受けたい場合は訪問リハビリテーション、外出して施設でのリハビリを受けたい場合は通所リハビリテーションが選択肢になります。

訪問リハビリテーションのメリット・デメリット

訪問リハビリテーションのメリットは以下の通りです。

訪問リハビリテーションは、通所が難しい方や、自宅内の移動、階段、入浴など、実際の生活環境で動作を練習したい方に向いています。個別の目標に沿って、日常生活の自立を目指す訓練を受けられます。費用、利用できる回数、専門機器の必要性は状況によって異なるため、利用前に医療機関やケアマネジャーへ確認してください。

訪問リハビリテーションの対象者

訪問リハビリテーションは、要支援または要介護の認定を受け、医師が訪問リハビリテーションの必要性を認めた方が利用できます。

• 要介護認定を受けた方

• 医師から「訪問リハビリテーションが必要」と診断された方

要介護認定を受けた方

要介護認定とは、どれくらい介護が必要な状態かを判断するものです。要支援1～2と要介護1〜5までの7段階に分けられ、介護の必要度に応じてサービスを利用することができます。

要支援・要介護の認定を受けた方は、医師が訪問リハビリテーションの必要性を認めた場合、介護保険を利用してサービスを受けられます。なお、要支援1～2の方が受けるサービスを「介護予防訪問リハビリテーション」、要介護1～5の方が受けるサービスを「訪問リハビリテーション」といいます。利用回数は1回20分以上で、週6回（120分）を上限としています。ただし、退院（所）から3ヶ月以内は12回（240分）/週まで可能です。

訪問リハビリテーションを利用する際の状態としては、以下のような例が挙げられます。

• 筋力低下による歩行不安が見られる

• 手の動きが悪くなり、日常生活に支障がでている

• 会話に支障がでてきた

• 体の一部に麻痺や拘縮がみられる

• 介助方法や福祉用具の使い方がわからない

これらの状態があり、訪問でのリハビリテーションによって自宅での日常生活の維持・改善が見込める場合に、訪問リハビリテーションの利用を検討します。

医師から「訪問リハビリテーションが必要」と診断された方

医師から「訪問リハビリテーションが必要」と診断される例としては、脳卒中の後遺症による麻痺や、関節リウマチによる関節の変形、パーキンソン病による動作緩慢などが挙げられます。

訪問リハビリテーションは、原則として要介護・要支援認定を受けている方は介護保険、認定を受けていない方は医療保険を利用します。ただし、医療保険で利用できる場合には例外もあるため、適用する保険や利用条件は主治医、ケアマネジャー、利用予定の事業所に確認してください。利用時間や回数の上限は保険区分や算定要件によって異なるため、利用開始前に事業所へ確認しましょう。

訪問リハビリテーションで受けられるサービス内容

訪問リハビリテーションでは、医師の指示に基づき、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が利用者の心身の状態や生活環境に合わせて訓練や助言を行います。主な内容は、身体機能や日常生活動作の訓練、住環境や福祉用具に関する助言、家族への介助方法の指導です。

これらのサービスは、リハビリテーション専門職（理学療法士、作業療法士、言語聴覚士）によって提供されます。利用者一人ひとりの状態やニーズに合わせ、QOL（生活の質）の向上を目指したサービス提供が行われます。

訪問リハビリテーションを利用する際の費用

訪問リハビリテーションの費用は、介護保険と医療保険のどちらが適用されるかで異なります。自己負担額は、負担割合や利用回数、加算の有無によっても変わるため、ここでは保険の種類ごとの費用の目安を解説します。

介護保険適用者の場合

介護保険の適用を受ける場合、訪問リハビリテーションの費用は、所得に応じた自己負担割合に基づいて計算されます。

■20分以上実施した場合の費用（1割負担の場合）

参考：厚生労働省

表の金額は基本料金の目安です。事業所の人員体制や利用者の状態によって、サービス提供体制強化加算、リハビリテーションマネジメント加算などが加わる場合があります。

医療保険適用者の場合

医療保険が適用される訪問リハビリテーションでは、在宅患者訪問リハビリテーション指導管理料として300点が算定されます。自己負担額は、以下の年齢・所得に応じた自己負担割合で計算されます。

• 小学校入学前の方：2割

• 小学校入学後～69歳：3割

• 70～74歳の方：2割または3割（現役並み所得者）

• 75歳以上の方：1割（一般所得者など）、2割（一定以上の所得のある方）、3割（現役並み所得者）

訪問リハビリテーションの費用は、利用形態や利用者の状況によって変動しますので、詳細については担当のケアマネジャーや主治医、リハビリテーション事業所に確認することをおすすめします。

参考：厚生労働省「医療費の一部負担(自己負担)割合について」

訪問リハビリテーションの利用手順

訪問リハビリテーションを利用するには、まず介護保険の認定を受け、担当のケアマネージャーに相談することから始まります。ここでは、要介護認定を受けた方が訪問リハビリテーションを利用する際の流れを説明します。

1. 担当ケアマネージャーに連絡・相談する

まずは、訪問リハビリテーションを利用したい旨を担当のケアマネージャーに伝えましょう。心身の状態や生活環境などを詳しく説明し、サービス利用の必要性を相談します。

2. 担当ケアマネージャーがサービス提供事業者に連絡し、利用可否を確認する

ケアマネージャーは、利用者の状況に合わせて適切な訪問リハビリテーション事業者を選定し、サービス利用の可否を確認します。

3. サービス提供事業者から主治医にサービス提供の許可を確認する

訪問リハビリテーション事業者は、主治医の指示内容を確認し、訪問リハビリテーションの提供に必要な手続きを進めます。主治医は、利用者の心身の状態を踏まえて、訪問リハビリテーションが必要かどうかを判断します。

4. ケアプランを作成する

ケアマネージャーは、主治医の指示や利用者のニーズを踏まえ、訪問リハビリテーションを含めたケアプランを作成します。サービス提供事業者と協力しながら、具体的なリハビリテーションの内容や目標を設定します。

5. サービス提供事業者と契約を締結・利用開始

利用者は、訪問リハビリテーション事業者と契約を締結し、サービスの利用を開始します。事業者は、ケアプランに基づいて適切なリハビリテーションを提供します。

以上が、要介護認定を受けた方が訪問リハビリテーションを利用する際の基本的な流れです。ケアマネージャーを中心に、主治医や訪問リハビリテーション事業者と連携しながら、利用者の心身の状態に合わせたサービスが提供されます。

ただし、地域や事業者によって手順が若干異なる場合があります。また、医療保険の適用を受ける場合は、主治医の指示書が必要となるなど、別の手順が必要となる場合もあります。詳細については、担当のケアマネージャーや主治医に確認することをおすすめします。

訪問リハビリテーションの利用によるトラブルに注意

訪問リハビリテーションは、利用者の自宅でサービスが提供されるため、トラブルが発生する可能性があることを理解しておく必要があります。例えば、介護保険の適用範囲には制限があるため、利用者が希望するサービスが提供できない場合があります。また、リハビリ専門職が自宅で活動するため、器物の破損などが起こる可能性も考えられます。

トラブルを避けるためには、利用前に、必要な支援内容や時間帯、医療・介護関係者との連携、急な状態変化時の連絡体制を事業者へ確認しましょう。例えば、イチロウは、家事・生活支援、付き添い、身体介護、看護を一つのサービス内で組み合わせ、24時間365日利用できる自由介護サービスです。イチロウでは、介護関連資格を持つヘルパーとケアコンシェルジュが、本人の状態や家族の希望を整理し、支援内容の設計、スタッフ選定、利用開始後の調整まで対応します。

イチロウのサービスは全額自己負担となりますが、以下のようなメリットがあります。

• 介護保険のサービスと併用が可能

• 当日のご依頼にも対応

• 介護度に関わらず利用可能

• 通院の付き添いや長時間の介護、入院中の病院内での介護など、幅広いニーズに対応

介護保険適用外のサービスを利用する場合は、費用面での負担が大きくなることに注意が必要ですが、利用者のニーズに合わせたきめ細やかなサービスを受けることができます。

＞＞イチロウを詳しく見る

まとめ

訪問リハビリテーションは、要介護認定を受けた方や医師から必要性を認められた方が利用できる、自宅での専門的なリハビリテーションサービスです。介護保険や医療保険の適用を受けながら、理学療法士や作業療法士などの専門家が自宅を訪問し、心身機能の維持・回復を図ります。

訪問リハビリテーションは、自宅での動作や生活機能の維持・回復を目指す際に役立ちます。通院付き添い、家事、見守り、身体介護、夜間の支援など生活上の困りごとがある場合は、訪問リハビリテーションで対応する範囲と、介護保険サービスやイチロウの自由介護で補う支援を整理して、併用を検討しましょう。