高齢者が病院から退院する際、自宅で療養するか、施設に入居するか、悩むご家族は多いでしょう。それぞれにメリットとデメリットがあり、本人や家族にとって難しい選択を迫られることも少なくありません。ここでは、在宅介護と施設入居の特徴を比較しつつ、ケース別の判断基準やポイントを詳しく解説します。退院後の生活を見据えた準備を進められれば、高齢者本人にとって最善の選択ができるはずです。

退院後の高齢者の生活拠点は「自宅」と「施設」の2つに大別されます。自宅療養は、慣れ親しんだ住環境で家族に囲まれながら過ごせるメリットがある一方、介護する側の負担が大きくなる可能性があります。また、施設入居は、専門的なケアを受けられる安心感はあるものの、自由度が制限される面もあるでしょう。

自宅に戻って療養生活を送る場合は、家族による介護だけではなく、訪問介護や通所介護などの在宅サービスを活用する選択肢があります。住み慣れた自宅で過ごせるというメリットがある反面、バリアフリー化や介護用品の準備など、在宅介護に向けた環境整備が欠かせません。

また、家族の負担が大きくなりすぎないよう、定期的にショートステイを利用したり、デイサービスの頻度を調整したりと、適度に介護者が休める時間を作る必要があります。介護保険サービスでは行き届かない範囲の希望がある場合は、民間の介護保険外サービスを利用するのもよいでしょう。要介護度が高く介護保険だけでは対応が難しい場合でも、民間のサービスをうまく併用できれば、在宅生活を続けられる可能性が高まります。

退院後に施設入居という選択肢もあります。高齢者向けの入居施設は、その目的や機能に応じてさまざまな種類が用意されています。施設への入居は、安心感は大きいですが、プライバシーが制限されたり、自由度が下がるなどのデメリットがあります。

以下の表に、代表的な施設の特徴とおおよその費用をまとめました。

高齢者が退院後にも、住み慣れた我が家で、自分のペースで暮らせるというのは、何よりの安心感につながるでしょう。その一方で、医療面でのサポートが十分に受けられるのか、家族の負担が大きくなりすぎないかなど、現実的な不安や課題も少なくありません。

自宅で生活することは、退院した高齢者にとってどのようなメリットがあるでしょうか。

【高齢者のメリット】

高齢者本人にとって、住み慣れた我が家で暮らし続けられるというのは、心身の安寧につながる大きな要因です。

【家族のメリット】

在宅での介護は大変さはありますが、これまで一緒に生活してきた家族を身近で支えられるため、とてもやりがいがあります。

在宅介護をとおして、お互いの想いを理解でき、家族の絆が一層深まるでしょう。

高齢者が退院後に在宅で生活するメリットは大きい一方で、さまざまなデメリットもあります。

【高齢者のデメリット】

家族の手だけで十分なケアができるのか、万が一の際に適切な対応ができるのかという不安は尽きません。また「家族に迷惑をかけたくない」という遠慮から、高齢者本人が必要なケアを我慢してしまうケースも少なくありません。

【家族のデメリット】

家族の負担は、肉体的にも精神的にも決して小さくありません。つねに高齢者のそばにいて、食事や排泄、服薬管理など、ケアに追われる日々。ストレスはときに高齢者への態度に表れ、虐待に発展する恐れすらあります。

施設入居には、専門スタッフによる24時間ケアや家族の介護負担軽減などのメリットがある一方で、高齢者にとっては集団生活や自由の制限がストレスになる可能性があります。家族にとっても、経済的負担が増えることは無視できません。

施設入居は、高齢者本人にとっても家族にとっても、さまざまなメリットがあります。

【高齢者のメリット】

施設の手厚いケアは高齢者にとって心強い味方です。家族だけでは難しい部分を、専門スタッフに任せられるのは大きな魅力です。リハビリに取り組める施設では、専門家の指導を受けられるため機能改善が期待できます。

【家族のメリット】

在宅介護の場合、高齢者の命を預かるという重圧から、家族は心労を抱えがちです。それが施設入居によって解消されるのは、何よりも大きなメリットといえるでしょう。

一方で、施設入居のデメリットにはどのようなものがあるのでしょうか。

【高齢者のデメリット】

慣れ親しんだ自宅とは異なる環境での共同生活は、多くの高齢者にとって大きな不安やストレスを伴うものです。「管理されている」「自由がない」といった感覚を抱いたり、他の入居者との人間関係に悩んだりと、精神的な負担は小さくありません。

【家族のデメリット】

施設入居に際しては、家族の金銭面や施設管理時間的・精神的な負担は大きなデメリットです。また、頻繁に面会に行けないと会話をする機会が減り、様子の変化に気づけなくなる恐れがあります。

自宅に戻って在宅介護を受けるのか、それとも施設に入居するのか。この選択は、単に本人の希望だけでなく、心身の状態、必要な医療行為、家族のサポート体制、自宅の環境など、さまざまな要因を総合的に考慮して決める必要があります

退院後の生活拠点を検討する際、最も重視すべきは本人の意向です。住み慣れた自宅で家族に囲まれながら過ごしたいのか、それとも専門的ケアを受けられる施設で安心して暮らしたいのか、本人の希望を丁寧に聞き取ることが出発点となります。

ただし、本人の希望と現実的な状況が乖離している場合もあります。たとえば「歩けない」「寝てばかり」の高齢者が自宅への退院を強く望んでいても、家族が十分な介護をできない場合もあります。在宅介護と施設入居のメリットとデメリットを説明し、本人の納得を得ながら最善の選択を目指します。医療・介護の専門家に相談し、話し合いの場を設けてもらうのも一案です。

退院後の生活拠点を決める上で、高齢者本人の病状や障害の程度、認知機能の状態などを正確に把握することが不可欠です。主治医やソーシャルワーカーから詳しい説明を受け、在宅介護の可能性や施設入居の必要性を見極めていきます。

また、退院後に、胃ろうや酸素吸入、たんの吸引、インスリン注射などの医療行為が必要な場合、家族だけで対応できるかどうかは大きな問題です。訪問看護などの在宅医療サービスを受けられる頻度や回数も考慮して判断します。

在宅介護では、家族のサポート体制は非常に重要です。「できるだけ自宅で過ごさせたい」という思いがあっても、仕事や育児、介護者自身の健康状態などの事情により、家族が十分な介護が行えないケースも少なくありません。

そのため、自宅療養を検討する際は、主たる介護者の決定、家族内の役割分担、緊急時の対応などを、家族の仕事や学業を考慮して、具体的に話し合いましょう。その上で、定期的なレスパイトケアの利用や、兄弟姉妹での交代制の導入など、介護者が適度に休息を取れる体制を整えられるかが重要です。

在宅介護を考える際、盲点になりやすいのが自宅の環境です。退院後、高齢者が安全かつ快適に生活できるよう、手すりの設置、段差の解消、車椅子の通行スペースの確保など、適切に整備する必要があります。自宅の広さや段差などを加味した上で、どのような改修ができるかを検討します。また、住宅改修にはそれなりのコストがかかるため、家計への影響も無視できません。

さらに、自宅の立地条件も見逃せません。最寄りの医療機関までの距離や、介護サービス事業所の有無など、在宅介護を支えるサポート体制が整っているかどうかを見極める必要があります。

今後の生活について早めに検討し、退院までに必要な準備を進めておきます。自宅で療養する場合は、介護保険サービスの利用や住宅改修など、さまざまな手配が必要になります。施設入居を選択する場合でも、入居先の選定や申込手続きなど時間がかかります。

自宅での療養を選択した場合、介護保険サービスなどを上手に活用しながら、在宅介護の体制を整えていく必要があります。要介護認定の申請をはじめ、ケアプランの作成、住宅改修の実施など、退院までにしておくべきことは少なくありません。

自宅での介護を決めた場合は、まずは要介護認定の申請を行う必要があります。要介護認定は、介護の必要度に応じて要支援1〜2、要介護1〜5の7段階にわかれています。

申請は、本人または家族が、住所地の市区町村窓口へ必要書類提出する必要があります。申請を受理した市区町村は、本人の心身の状態を把握するため、主治医の意見書や訪問での調査を実施。コンピュータによる一次判定、介護認定審査会による二次判定を経て、要介護度が決定されます

要介護と認定されれば、ケアマネジャーによるケアプランの作成へと進み、具体的なサービス利用の検討が始まります。

在宅介護の負担を軽くするためには、介護保険サービスの活用が欠かせません。自宅に訪問してもらえるサービスや、日中の通所サービスなど、さまざまな選択肢がありますので、早めに調べておきましょう。

代表的な在宅介護サービスの概要を表にまとめました。

介護保険の自己負担分だけでは、十分なサービス量を確保できない場合もあります。その場合は、全額自己負担にはなってしまいますが、介護保険外サービスの利用も検討するとよいでしょう。介護施設に入居すれば、月15〜30万円の費用がかかります。介護保険の自己負担分（2〜3万円）と自費の訪問介護サービスを併用すれば、費用を抑えながらも家族の負担を減らせ、在宅介護を行えます。

施設入居を決めた場合、入居先の選定、申込手続の提出、面談など、さまざまな準備が必要です。

本人の要介護度や認知症の有無、リハビリの必要性などを考慮しつつ、希望に合った施設を探します。その際、ケアマネジャーや地域包括支援センター、医療ソーシャルワーカーなどに相談し、情報収集するのもおすすめです。また、実際に施設を訪問し、雰囲気や設備、スタッフの対応などの確認も欠かせません。多くの施設で見学や体験入居を受け付けているため、積極的に活用しましょう。

ただし、施設探しから入居までには、時間がかかります。退院までに余裕を持って準備しましょう。

入居先が決まったら、次は施設側との手続きに入ります。まず、病院に診療情報提供書や主治医意見書などの必要書類を作成してもらい、施設に提出します。施設側では、これらの書類をもとに、入居の可否を審査します。

書類審査を通過すれば、次は施設の担当者との面談です。本人や家族の意向、生活状況、経済状況などを詳しく聞かれるため、日頃の様子をよく把握しておくことが大切です。面談の結果、入居が正式に決定すれば、契約書にサインし、入居費用の支払いや荷物の準備など、最終的な手続きを行います。

高齢者の退院後の生活は、本人の希望や心身の状態、必要な医療行為、家族のサポート体制、自宅の環境など、さまざまな要因を考慮して決める必要があります。自宅療養と施設入居、それぞれにメリットとデメリットがあるため、関係者で十分に話し合い、高齢者本人にとって最善の選択をすることが大切です。

一般的には、介護度が重くなると施設入居が必要だと考えられがちですが、介護保険サービスに加えて自費サービスを利用できれば、施設入居と同程度の費用で在宅介護を続けることも可能です。退院までの限られた時間の中で、適切な準備を進めるためにも、医療ソーシャルワーカーなどの専門家に相談しながら、計画的に行動しましょう。