家族に介護が必要になったとき、在宅介護にするか施設介護にするかは大きな悩みどころです。この記事では、在宅介護と施設介護それぞれのメリット・デメリットを解説し、状況に応じてどちらを選ぶべきかの判断ポイントを詳しく説明します。介護方針に迷っている方は、ぜひ参考にしてみてください。

家族に介護が必要になったとき、在宅介護をするのか、介護施設に入所させるのかで悩む方は少なくありません。在宅介護と施設介護にはそれぞれメリットとデメリットがあるため、一概にどちらが良いとは言えないからです。

要介護者の心身の状態や家族の事情、経済面など、置かれている状況に応じて総合的に判断する必要があります。ここでは、在宅介護と施設介護のメリット・デメリットを詳しく見ていきましょう。

在宅介護とは、介護が必要な人が自宅で生活しながら、家族や介護サービスの支援を受けることを指します。

【在宅介護のメリット】

要介護者にとって、住み慣れた我が家で生活を送れるのは大きな安心につながります。また、自分のペースで生活できるのも在宅介護の魅力の一つです。施設に比べると費用面でも負担は少なく、家族との触れ合いも多く持てます。

【在宅介護のデメリット】

その一方で、在宅介護の最大のデメリットは介護者の負担の大きさです。重度の要介護者の場合は、家族だけで十分なケアを行うのは難しいケースもあります。また自宅の設備面での課題や、特に夜間の急変など緊急時の対応への不安も抱えがちです。

ただし、デイサービスやショートステイ、訪問介護などの在宅サービスを上手に活用し、家族の介護負担の軽減は可能です。介護保険制度を利用しながら、適切にサポートを受けられる体制を整えていきましょう。

施設介護とは、特別養護老人ホーム（特養）や介護老人保健施設（老健）、有料老人ホームなどの介護施設に入所して、施設スタッフの介護を受けながら生活します。

【施設介護のメリット】

特に医療依存度の高い要介護者の場合は、施設の方がより手厚いケアを受けやすいというメリットもあります。居室は全てバリアフリーで、常駐スタッフによる専門的な介護サービスが受けられるため、家族は安心して任せられます。また、入居者同士の交流で寂しさが和らぐ良い点もあるでしょう。

【施設介護のデメリット】

一方、施設介護の際は環境の変化に順応するのに時間がかかる場合があります。プライバシーの面や自由な外出などの制限もあり、ストレスに感じる人もいるでしょう。また費用の面では在宅介護に比べて負担が大きいデメリットもあります。

ただし、施設によっては個室が整備され、プライバシーに配慮されているところも増えています。事前の見学でしっかりと施設の雰囲気を確認したり、ショートステイの利用から始めるとよいでしょう。費用面でも、所得に応じて自己負担額が軽減される制度もあるため、一概に高いとは言えません。

繰り返しになりますが、在宅介護にするか施設介護にするかの選択基準は人によって異なります。ただし判断する際には、以下のポイントを押さえておくと良いでしょう。

介護が必要になっても、できる限り本人の意思を尊重することが何より大切です。自宅での生活を望むのか、施設への入所を前向きに捉えているのか、よく耳を傾けましょう。認知症が進行している方は、意思を言語化するのが難しい場合もあるため、これまでの人となりから推察したり、表情から読み取ったりして、本人の思いに寄り添うのが大切です。

その上で、あなた自身が介護において何を最も大事にしたいのかを考えてみてください。

例えば、「要介護者の安全・安心を何より優先したい」というご家族であれば、夜間の見守りがある施設介護が合っているかもしれません。「できる限り一緒の時間を過ごしたい」「できるだけ自由に過ごしてもらいたい」と考えるなら、在宅介護の選択肢が望ましいでしょう。

「介護者の負担をできるだけ減らしつつ、要介護者の望む生活を送ってもらいたい」という場合は、両者のバランスを考えることが大切です。

在宅介護を選択し、できるだけ自宅での生活を続けたいと考える方は多いです。住み慣れた環境で過ごすことは、高齢者の心身の健康維持にプラスの影響を与えます。在宅介護を続けるには、家族の協力だけでなく、介護保険サービスの効果的な活用が重要です。

介護保険サービスとは、介護保険制度に基づいて提供される公的なサービスです。要介護認定を受けた方が、所得に応じた自己負担額を支払えば利用できます。サービスの内容は、身体介護や生活援助、リハビリテーションなど多岐にわたります。

介護保険サービスを受けられる対象者は、65歳以上の方、または40歳以上65歳未満で特定の疾病がある方です。介護保険サービスを利用するには、要介護認定の申請を行い、要支援1～2、要介護1～5の認定を受ける必要があります。

介護保険サービスの自己負担額は、要介護度や収入によって異なります。一般的に、在宅サービスの自己負担割合は1割から3割ですが、高額介護サービス費制度が利用できる方は、月々の上限額を超えた際に払い戻しがあります（条件あり）。在宅サービスは、施設サービスに比べて費用を抑えられるため、経済的な負担の軽減が可能です。また、必要なサービスを利用すると、家族の介護負担も軽減できるでしょう。

具体的に在宅介護に利用できる介護保険サービスには、以下があります。

これらのサービスを適切に組み合わせながら、在宅での生活を継続し、必要な支援を受けられます。

参考：厚生労働省｜特定疾病の選定基準の考え方

訪問型サービスは、介護職員や看護師などの専門スタッフが利用者の自宅を訪問し、サービスを提供します。以下は、主な訪問型サービスの種類とその概要です。これらの訪問型サービスを利用すれば、自宅にいながら必要なケアや支援を受けられるでしょう。

通所型サービスは、利用者が施設に通ったり、短期間宿泊したりしてサービスを受ける形態です。以下は、主な通所型サービスの種類とその概要です。通所型サービスを利用すれば、家族の介護負担を軽減しながら、利用者の心身の健康維持や社会参加につながります。

在宅介護を継続するためには、住宅環境の改善も重要です。以下は、住宅環境を整えるためのサービスの種類と概要です。福祉用具のレンタルや購入、住宅改修を行うことで、在宅介護に適した住環境を整えられます。これらのサービスを利用しながら、利用者の自立を促し、介護する家族の負担軽減が可能です。

介護保険サービスは、要介護認定を受けた方が利用できる公的なサービスですが、1ヶ月あたりの利用回数や対応できる介護内容がケアプランによって定められているため、自由度が低いという注意点があります。 例えば、介護保険サービスでは、病院への付き添いはできても、帰り道に買い物をして帰ったり、親戚の家に寄ったりするような要望には応じられません。 また、家の掃除についても、本人が使うエリアのみに限られており、他の部屋の掃除はサービス範囲ではないのです。

こうした介護保険サービスの限界を補うのが、介護保険外のサービスです。 介護保険外のサービスは全額自費になりますが、利用者のニーズに合わせて柔軟にサービスを提供できるのが大きな特徴です。 介護保険サービスと上手に併用しながら、介護保険外のサービスを活用すれば、より質の高い生活が送れるでしょう。

介護保険外サービスの一例としては、家事代行サービスや配食サービス、移動支援サービスなどがあります。 家事代行サービスでは、掃除や洗濯、調理などの家事全般を代行してもらえます。 配食サービスは、栄養バランスのとれた食事を自宅に届けてもらえるサービスです。 移動支援サービスは、通院や買い物、旅行など、外出の際の移動をサポートしてくれます。 

こうしたサービスを上手に活用することで、在宅介護の負担を軽減し、要介護者とその家族の生活の質の向上が可能となります。

イチロウの介護サービスは、介護保険では対応できないあらゆる介護・生活支援を、24時間365日、一流の介護士がサポートするサービスです。 厳しい基準をクリアした介護士による、高品質でホスピタリティの高い介護サービスが特徴といえます。 自宅での介護や家事・生活支援はもちろん、通院や外出の付き添い、入院中の介護、日中・夜間の見守り介護、認知症のケアなど、幅広いニーズに対応可能です。

特に認知症の方やそのご家族に対しては、手厚いサポートが可能です。 認知症の方の特性を理解し、その方に合ったコミュニケーションを取りながら、安心して生活できる環境づくりを心がけています。 認知症の方の心理状態や行動を観察し、適切なケアを行い、認知症状の進行を緩やかにしながら、ご本人の尊厳を守る対応に努めています。

また、認知症の方を介護するご家族の負担を減らすためには、レスパイトケアも大切です。 介護から離れてリフレッシュする時間を作り、介護者自身の心身の健康を維持できれば、より良い介護を続けられるでしょう。

イチロウの介護サービスは、認知症の方とそのご家族に寄り添い、その方らしい生活を送れるよう、きめ細やかなサービスを提供しています。

在宅介護は、家族の絆を深める素晴らしい経験となる一方で、介護する家族の肉体的・精神的な負担は計り知れません。 介護する側は、自分の時間を持てなくなり、仕事や育児との両立に苦しむこともあるでしょう。 休息が取れずに疲労が蓄積していくと、介護に対するモチベーションが低下し、イライラしてしまうかもしれません。

介護疲れが続くと、免疫力の低下によって病気にかかりやすくなったり、うつ病を発症するリスクが高まります。 さらに、介護疲れによるストレスから、要介護者への虐待や介護放棄につながるケースもありえます。 介護疲れは、介護する側の健康を脅かすだけでなく、要介護者の安全や尊厳を失うかもしれない深刻な問題です。

もしも在宅介護に限界を感じたら、無理せずに施設介護を検討しましょう。 施設介護には、以下のような種類があります。

施設へ入所させることに、罪悪感を感じるご家族もいるかもしれません。施設入所は、 介護の限界を知り、適切な時期に施設サービスを利用すれば、介護する側の健康を守り、要介護者により良い介護を提供できる賢明な選択なのです。 

ただし、施設入所は本人の意思を尊重することが大切です。 できる限り本人の気持ちに寄り添い、無理強いは避けるようにしましょう。 在宅介護か施設介護か、どちらを選ぶにしても、要介護者の幸せを第一に考えることが何より重要です。

在宅介護と施設介護にはそれぞれメリット・デメリットがあり、個々の状況に合わせた選択が重要です。在宅介護を続けたい場合は、介護保険サービスや介護保険外のサービスを上手に活用しましょう。

一方で、介護疲れやストレスが限界に達した時は、施設介護への移行も必要です。どちらを選ぶ際も、本人の意思を尊重し何を優先したいのかよく話し合いましょう。

在宅介護と施設介護、それぞれの特徴を理解し、適切なサポートを受けながら、要介護者と介護者双方の幸せを追求していきましょう。